求人サイト「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japanは、20代～50代のフルタイム勤務の正社員2,000名を対象に、「労働時間に関する調査」を実施した。
【現在の労働時間の実態】「残業なし」と「残業あり」の割合は3：7
現在の労働時間の実態を知るため、正社員（フルタイム勤務）2,000名に、直近6ヵ月における1ヵ月あたりの労働時間を質問した。すると、「残業なし（月160時間未満）」が30.3％、「残業あり（月160時間以上）」が69.7％となった。「残業あり」の内訳（※）は、ひと月あたりの残業時間25時間未満が47.6％、45時間未満が15.6％、45時間以上が6.5％という回答だった。
※1ヵ月あたりの勤務日数を20日、1日あたりの労働時間を8時間、1ヵ月あたりの総労働時間を160時間とした場合の残業時間の参考値
望ましい労働時間：現在よりも労働時間を増やしたいか・減らしたいか
正社員の5.4人にひとりが労働時間を「増やしたい」
1ヵ月あたりの望ましい労働時間として、現在よりも労働時間を減らしたいか、増やしたいかを質問したところ、「今のままでよい」が46.7％でもっとも多く、「減らしたい」が34.9％、「増やしたい」が18.4％となった。
約半数は、現状の労働時間に満足しているが、約半数は望ましく思っていないことがわかった。約3人にひとりは労働時間を「減らしたい」と思っている一方で、労働時間を「増やしたい」と考えている人も、5.4人にひとりいることがわかった。
年代別に見ると、労働時間を「増やしたい」人の割合は、若年であるほど高い傾向にあり、20代がもっとも多く22.6％と2割以上が該当する。一方、「減らしたい」人の割合は、30代がもっとも多く、38.7％という回答だった。
労働時間を増やしたい・減らしたい理由
労働時間を増やしたい理由トップは「収入増」 年代ごとに特徴あり
労働時間を増やしたい理由は、「収入を増やしたいから」が67.1％という結果だった。次いで、「やるべき仕事が終わらないから」が25.3％、「たくさん経験を積みたいから」が14.7％と続いた。
また、労働時間を増やしたい理由には、世代ごとの特徴も見られた。
20代は、1位は「収入を増やしたいから」で77.7％（全体プラス10.6ポイント）、2位は「キャリアアップ・昇進につながるから」で18.7％（全体プラス8.1ポイント）が、全体と比較して高く、キャリアアップへの意欲が高い。
30代は、2位は「たくさん経験を積みたいから」で20.6％（全体プラス5.9ポイント）、4位は「キャリアアップ・昇進につながるから」で16％（全体プラス5.4ポイント）、5位は「仕事をすることが好きだから」で15.5％（全体プラス5.1ポイント）が、全体と比較して高く、仕事に対して意欲的であり、もっと働きたいと感じている人が多い傾向にあると推察される。
一方で40代は、2位は「やるべき仕事が終わらないから」で31.6％（全体プラス6.3ポイント）が全体と比較して高い結果だった。キャリアや成長への意欲というよりも、「長く働かざるを得ない」という実感を抱いている人が多い様子がうかがえる。
労働時間を減らしたい理由トップは「プライベート時間の確保」、次いで「身体・精神的な負担を減らしたい」
労働時間を減らしたい理由のトップ3は、「プライベートの時間を増やしたいから」が65.6％、「身体的・精神的な仕事の負担を減らしたいから」が48.6％、「家族のための時間に充てたいから（結婚・出産・育児・介護など）」が28.4％だった。
とくに20代と30代に、年代的な特徴が見られた。
20代は、3位は「仕事をすることが好きではないから」で37.2％（全体プラス11.1ポイント）、4位は「副業の時間に充てたいから」で29.1％（全体プラス17.9ポイント）という回答が、全体と比較して高い結果だった。本業への意欲があまり高くない傾向にある様子もうかがえる。
30代は、3位は「家族のための時間に充てたいから」で33.4％（全体プラス5.1ポイント）、4位は「仕事をすることが好きではないから」で31.1％（全体プラス5ポイント）、5位は「副業の時間に充てたいから」で17.6％（全体プラス6.4ポイント）が特徴といえる。20代と同様、本業への意欲が高くないということに加えて、家族を優先したいという傾向が高く出ているのが特徴だった。
労働時間に対する価値観
「労働時間はできるだけ短くすべき」と「個人・状況に合わせて柔軟性をもたせるべき」で価値観が二分
労働に関する価値観について、「労働時間と収入」「労働時間の長さ」「業務の内容や質」「ワークライフバランス」の4つのテーマで相反するふたつの考えを提示し、回答者自身の考えはどちらに近いかを質問した。
注目すべきは、「労働時間の長さ」に関する考え方が拮抗している点だった。
「【A】労働時間は常にできるだけ短くしたい」と「【B】労働時間はライフステージや年齢の変化に合わせて柔軟に調節したい」では、Aが52.7％、Bが47.3％となり、Aの方がやや多かったものの、ほぼ半々という結果だった。
また、「【A】社会的に、一律して労働時間を減らす努力をすべきだ」と「【B】個人の考えが尊重され、希望する人は長く働くことができる社会になるべきだ」では、Aが48.4％、Bが51.6％であり、こちらもほぼ半々の結果となった。
正社員においては、「労働時間はできるだけ短くすべき」という価値観を持つ人と「労働時間は個人の希望や状況に合わせて柔軟に調整できるべき」と考える人が、ほぼ同数の割合で存在していることが示唆される。
【調査概要】
「正社員の労働時間に関する調査」
調査主体：Indeed Japan
調査対象：現在就業中の20歳～59歳の正社員男女2,000名
割付方法：直近6ヵ月における1ヵ月あたりの労働時間4区分（残業なし・月残業25時間未満・月残業45時間未満・月残業45時間以上）×現在と比べた時の望ましい労働時間3区分（増やしたい・そのまま・減らしたい）の計12セル
補正：正社員の性年代人口構成比にあわせて事前調査サンプルを補正。その後、補正後の事前調査サンプルの割り付けセル構成比にあわせて、本調査サンプルの割り付けセル構成比を補正
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年12月26日～2025年1月6日
