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SalesZine Day(セールスジン・デイ)とは、テクノロジーで営業組織を支援するウェブマガジン「SalesZine」が主催するイベントです。 丸1日を通してSales Techのトレンドや最新事例を効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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企業の競争力を高める「営業DX」とは? 日本の営業組織の未来を探る powered by SalesZine

2024年4月18日(木)14:00~15:30

常に高い売上目標を達成し続けなければいけない営業組織。先行きの見通しが立たない時代においても成果を挙げるためには、過去の経験にとらわれず、柔軟に顧客や時代に合わせて変化し続けなければなりません。変化に必要なのは、継続的な学びであり、新たなテクノロジーや新たな営業の仕組みは営業組織の変化を助け、支えてくれるものであるはずです。SalesZine編集部が企画する講座を集めた「SalesZine Academy(セールスジン アカデミー)」は、新しい営業組織をつくり、けん引する人材を育てるお手伝いをします。

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SalesZine Day 2022 Winter(AD)

立ち上げ初期はマーケ直下で! 受注数7倍を実現したSATORIのインサイドセールス立ち上げ事例

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 2日間にわたって開催された「SalesZine Day 2022 Winter」。今回は「自走する組織をつくる育成・オペレーション」をテーマに、コロナ禍の困難な社会情勢においても成長を続ける各社の取り組みが紹介された。本稿では、MAツール「SATORI」提供するSATORIで営業部部長 兼インサイドセールスグループ グループ長の堀康佑氏が登壇したセッション「自走する営業組織を実現するスモールステップとは 経験者が語るMA活用事例」の様子をお届けする。

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成功のカギは「スモールスタート4ステップ」

 セッション冒頭、堀氏は日本でDXに成功した企業の割合は14%であることを紹介した。ボストン・コンサルティンググループが実施した「デジタルトランスフォーメーションに関するグローバル調査(2020年4月~6月実施)」で示されているこの数字は、世界各国の平均である30%の約半分にとどまっているという。同調査には、DXに失敗した企業の共通点として挙げられた特徴は次のとおりだ。

1. 目的と戦略が不明瞭で価値創出までの道筋が見えていない(=DXが目的化している)

2. 人/テクノロジー投資が不十分

3. 業務効率を高めるための対応が不十分

 それではどのようにすれば、DXを成功させることができるのか。堀氏は、「『売り手(社内)』と『買い手(社外)』のふたつの視点から、それぞれの課題にアプローチすることが重要」と語る。

SATORI株式会社 営業部 部長 兼インサイドセールスグループ グループ長 堀康佑氏

 まず社内については、関係者全員が『目的とゴール』を共通認識として持つことが必須だ。そのうえで、価値創出までの道のりが長くなりすぎないように、できるだけスモールスタートで「小さな成果を早期に出すこと」が大切であると説明した。重厚長大な目標とロードマップを立てるのではなく、無理なくできる範囲での取り組みを積み重ねていくことが結果的に大きな成果につながることを強調する。

 具体的には、まず事業成長への影響が出やすいタスクから着手し、無理のないリソースで成果を得ることを意識しつつ、適宜外部パートナーの力を借りながら小さな成果を上げていく――その後は成果の恩恵を受けられる自分たちとは別のチーム内に協力者を見つけ、社内ネットワークを広げていく、という一連のフローを解説した。

 

「一見時間が掛かるように見えますが、いきなり社内全体で重厚長大に始めようとしても、なかなかうまくいかないことが多いんです。やはりコントロール可能な範囲から小さくスタートし、ステップ・バイ・ステップでマイルストーンを置きながら進めていくほうが、結局は最短でゴールに辿り着くことができると思っています。実際に、私たちが支援をする中でもそうした実感があります」(堀氏)

 一方、買い手側に関しても急速なデジタルシフトが進んでいることを堀氏は指摘。2019のForresterの調査によると、BtoBの取引において、購買行動のはじまりは「検索から着手する」が92%、「初期検討時にはセールスと接触したくない」が60%、「非対面のみで購入先を絞り込む」は62%に上るのだという。なお、これらのデータはコロナ禍以前のものであるため、現在はこの傾向がさらに強まっていることが想定される。

 

 非対面が好まれる傾向は、マインド面だけでなく実際の行動の側面でも顕著な変化が表れている。実際に、SATORIの営業活動においても対面・非対面の営業活動の割合を比較すると、2020年初期までは対面営業のほうが割合が高かったものの、コロナ禍以降は急速にオンライン営業へとシフトし、現在でもその傾向に変化はないのだという。

 

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立ち上げ期はマーケティング組織直下とすべき理由

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この記事の著者

伊藤真美(イトウマミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの制作などを経て独立。ビジネスやIT系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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https://saleszine.jp/article/detail/3212 2022/03/14 11:00

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