部下の離職・休職の予兆、4割以上の管理職が把握できず　要因は自身の業務過多／PHONE APPLI

　PHONE APPLIは、大企業（従業員1,000名以上）で部下を5名以上マネジメントしている管理職110名を対象に実施した、「現代の管理職が抱える『チームマネジメント』の課題に関する実態調査」の結果を発表した。

部下の離職・休職の予兆、4割以上が事前に把握できず

　直近半年間に部下の離職・休職を経験した管理職のうち40.8％が、「予兆に気づいたのは直前だった」（22.4％）または「予兆を把握できていなかった」（18.4％）と回答した。その一方で、同調査では約8割の管理職が、普段から「優先的にケアするメンバー」を「特定できている」または「概ね特定できている」と回答しており、自己認識と実態との間に乖離があることがうかがえる。

部下の状態把握を妨げる最大の要因は「自身の担当業務が多すぎること」

　部下の状態把握を難しくしている要因について質問したところ、60.9％が「自分の担当業務が多すぎる」と回答し、最多となった。この結果は、問題が管理職個人の能力や意欲ではなく、部下と向き合う時間が取りにくいという「時間的・構造的な課題」であることを示唆している。

管理職の約半数が、純粋なマネジメント業務に週5時間未満しかかけられていない

　純粋な「マネジメント業務」に充てている時間を質問したところ、45.4％が「週5時間未満」と回答した（「2時間未満」18.2％、「2～5時間未満」27.2％の合計）。さまざまな管理職が自身の担当業務を抱え、部下と向き合うための時間を十分に確保できていない実態が明らかになった。