キーウォーカーは、BIツールを導入している企業の経営層を対象に、「BIツール活用による企業業績改善と課題」に関する調査を実施した。

導入目的:「業務効率化」「売上・利益向上」「コスト削減」まずは成果に直結する目的から

はじめに、「BIツールを導入した主な目的」を質問したところ、「業務効率化」が58.7%でもっとも多く、次いで、「売上や利益の向上」が44.1%、「コスト削減」が43.5%と続いた。
上位項目は経営成果に直結する定量的な目的であり、BIツールの導入が「経営効果の最大化」を目指した取り組みとして位置づけられていることがわかる。
こうした導入目的を達成するために、企業は実際にどのような業務でBIツールを活用しているのか、「BIツールを主に活用している業務やシーン」をたずねた。その結果、もっとも多かったのは「営業活動の分析」が46.3%で、「マーケティング施策の効果測定」が41.9%、「財務・経理分析」が39.8%と続いた。
利用機能:まずは“整えて見せる”機能が中心。高度な分析機能の活用は今後の課題に

「使用率の高いBIツールの機能」をたずねたところ、「データの可視化」が55.9%でもっとも多く、次いで、「他システムとのデータ連携」が41.7%、「データのインポート・エクスポート機能」が41.6%と続いた。一方、「AI・機械学習機能による予測分析」(26.3%)などの高度な活用は限定的だった。
導入効果:各業務領域で一定の成果を感じる声が多数

「BIツール活用による効果」を質問したところ、すべての項目で7割以上が「何らかの効果を感じている」と回答した。とくに、「業務効率化」が75.3%、「売上の増加」が75.5%、「コスト削減」が75.7%など、導入目的に合致する成果を得ている企業が多いことがわかった。
一方で、約2〜3割は「効果を実感できていない」または「あまり出ていない」と回答しており、BIツールへの効果実感において企業間に差があることがわかった。
導入時の重視点と満足点はおおむね一致。一方、「活かしきれない」現場の声も

「BIツール導入時に重視したポイント」を質問したところ、「コストやライセンス料金」が42.2%、「操作性やインターフェースの使いやすさ」が39.6%、「分析機能やデータ可視化機能の充実度」が39.6%という結果になった。

「実際に満足している点」としても、「分析機能の充実度」(41.8%)、「データのインポート機能」(36.7%)、「インターフェースの使いやすさ」(36.2%)など、導入時の重視項目と共通する回答が多く、一定の納得感をもって活用されている様子が見て取れる。
一方で「BIツールの活用に際して感じている課題」として、「分析結果を実際の経営判断に活かしづらい」が33.8%、「操作が複雑で使いこなせていない」が31.7%、「部署間でのデータ共有やコミュニケーションが不足している」が30.1%など、ツール自体への評価とは別に、活用のハードルを感じている企業は少なくなかった。
サポート体制:制度は整いつつあるが、実務で活かす支援には依然として課題が残る

「BIツールの活用を加速させるために必要な支援」を質問したところ、「継続的なトレーニングプログラムやワークショップの提供」が58%、「専門人材のサポート」が42.7%、「操作マニュアルやガイドラインの充実」が34%といった教育支援や専門人材などのサポートに対するニーズが多く挙がった。
今後の活用:「業務改善」が引き続き最優先。高度活用への可能性も視野に

最後に、「今後、BIツールを活用して目指したい業績改善の方向性」について質問したところ、「業務効率化の強化」が46.8%、「コスト削減の推進」が44.2%、「売上のさらなる増加」が35.7%といった回答が上位だった。
一方で、「新規ビジネスチャンスの発掘と成功」(21.9%)、「迅速な経営判断の実現」(17.2%)といった、より戦略的な活用への関心も一定数存在しており、今後は活用範囲の拡大や高度化を目指す企業も増加すると考えられる。
【調査概要】
「BIツール活用による企業業績改善と課題」に関する調査
調査期間:2025年3月18日~3月20日
調査方法:PRIZMAによるインターネット調査
調査人数:1,003人
調査対象:調査回答時にBIツールを導入している企業の経営層と回答したモニター
調査元:株式会社キーウォーカー
モニター提供元:PRIZMAリサーチ