総務専門誌『月刊総務』を発行する月刊総務は、全国の企業を対象に「ウェルビーイングに関するアンケート調査」を実施し、161名から回答を得た。
ウェルビーイングを理解している人は74.5％で、3年前の調査より16.4ポイント増加
ウェルビーイングの理解度について質問したところ、「よく理解している」と「なんとなく理解している」が合わせて74.5％となり、2022年調査の58.1％から16.4ポイント増加した（n=161）。
ウェルビーイングに取り組んでいる企業は64.6％で、3年前の調査より12.8ポイント増加
会社でウェルビーイングに取り組んでいるか質問したところ、「とても取り組んでいる」と「やや取り組んでいる」が合わせて64.6％となり、2022年調査の51.8％から12.8ポイント増加した（n=161）。
＜独自の取り組み／一部抜粋＞
- 健康診断で昨年より改善した際や禁煙できた際などにポイントを付与し、貯めたポイントに対して特別手当を支給する「健康ポイント制度」
- 社員の中からウェルビーイング推進役を選出し、現場での実践をサポートする「ウェルビーイング・アンバサダー制度」
- 脱たばこの「卒煙運動」
ウェルビーイングに取り組む理由は「従業員エンゲージメントの向上」が最多
ウェルビーイングに取り組む理由について質問したところ、「従業員エンゲージメントの向上」が73.1％でもっとも多く、「従業員満足の向上」が63.5％、「モチベーションの向上」が57.7％、「離職率の低下」が56.7％と続いた（n=104）。
取り組んでいない理由は「何をすればよいかわからない」「経営陣の理解がない」など
ウェルビーイングに取り組んでいない理由について質問したところ、「何をすればよいかわからない」が45.6％でもっとも多く、「経営陣の理解がない」が42.1％と続いた（n=57）。
7割超がウェルビーイングを測定するアセスメントを「実施していない」
社員のウェルビーイングを測定するアセスメントの実施状況について質問したところ、実施している企業は28.6％にとどまり、71.4％が実施していないと回答した（n=161）。
ウェルビーイングの取り組みが社員に認知されている実感があるのは約4割
ウェルビーイングに関する取り組みが社員に認識されていると思うか質問したところ、「認知されている」が40.4％、「認知されていない」が30.8％、「わからない」が28.8％という結果だった（n=104）。
＜「社内」への認知を高めるための施策／一部抜粋＞
- 健康経営優良法人認定など外部認定の取得
- 社内ポータルや社内報での紹介
- 部門横断プロジェクトの設置
- エシカル標語の作成と社内貼り出し
＜「社外」への認知を高めるための施策／一部抜粋＞
- HPにエシカルページを制作
- IR向けの活動報告に記載
- 健康経営優良法人やユースエール認定、ハタラクエール、スポーツエールカンパニーなどの認定取得
ウェルビーイングを高く感じるのは「出社とテレワークのハイブリッド勤務」
ウェルビーイングが高まると感じる働き方について質問したところ、「週1、2日出社のハイブリッド」が24.2％でもっとも多く、「出社日を定めないテレワーク」が21.7％、「週3、4日出社のハイブリッド」が21.1％と続いた（n=161）。
3割以上が「オフィス回帰」 テレワークメインは3.1％
オフィス回帰の状況について質問したところ、「ずっとオフィス出社している」が46％でもっとも多く、次いで、「ハイブリッド勤務だが出社日数が増えている」が32.3％、「出社日数が変わらずハイブリッド勤務を継続」が18.6％と続いた（n=161）。
経営層と従業員の理想の出社頻度にギャップあり 約6割の経営層は「毎日出社」を望んでいると回答
経営層と従業員それぞれが望む働き方について質問したところ、経営層は「毎日出社」が約6割、従業員は3割以下と、意識の差が明らかになった（n=161）。
＜経営層と従業員でギャップを感じるポイント／一部抜粋＞
- 経営層は出社を増やしてほしいと考えているが、社員はテレワーク制度があるので、できるだけ活用したいと考えている
- 対面コミュニケーションを大切にする経営層と、効率化を求める社員（特に20代若手）とのギャップを感じる
- 経営層は、テレワークでは生産性が落ち、さぼると思っている
＜経営層と従業員でギャップがない理由／一部抜粋＞
- もともとテレワークを導入しにくい職場だったため、意識のギャップが生じにくかったため
- テレワークの回数は制限されたものの、制度を残してくれているため
- 経営陣も積極的にテレワークしているため
【調査概要】
調査名称：ウェルビーイングについての調査
調査機関：自社調査
調査対象：『月刊総務』読者、「月刊総務オンライン」メルマガ登録者ほか
調査方法：ウェブアンケート
調査期間：2025年5月12〜19日
有効回答数：161件
