企業の約7割がデジタル人材育成を導入　一方で参加社員は2割未満／グロービス調査

　グロービスが提供する定額制動画学習サービス「GLOBIS 学び放題」は、社会人の学習実態や企業のデジタルリスキリングの現状などについて調査を実施し、結果を発表した。

1．社会人学習の実態と促進要因

　今回の調査対象とした20代から50代の社会人のうち、63％が「学習は行っていない」と答えた（図1）。

　さらに「学習の必要性を感じる」かと質問したところ、28％は「学習を行っておらず、必要性も感じていない」ということが明らかになった（図2）。

「学習を行っておらず、必要性も感じていない人」（学習なし・必要性認識なし層）について調べたところ、81％がキャリア目標を持っておらず、「学習を行っていないが、必要性は感じている人」（学習なし・必要性認識あり層）の28％に比べて割合が高いことがわかった。また、学習なし・必要性認識なし層は、半数以上が仕事やキャリアの振り返りを行っていないことが明らかになった（図3）。

　回答を分析したところ、学習なし・必要性認識あり層は、学習なし・必要性認識なし層に比べて「上司との1on1を定期的に実施している」「社内のキャリアパスが明確である」などの特徴が見られた。社内の人事制度やキャリアに関する仕組みが、個々の社員における学習の必要性の認識に影響を与えていることがわかる（図4）。

2．企業のデジタルリスキリングに関する実態

　従業員数100人以上の企業に所属する人材育成・研修担当者に質問したところ、自社でデジタル人材育成に取り組んでいると答えたのは68％だった。企業規模別に見ると、規模が大きいほど取り組んでいると答えた割合は高く、デジタル人材育成に積極的であることがわかった（図5）。

　一方、自社のデジタル人材育成の研修に自主的に参加したことがある社員は全体の17％になった。また、24％は自社でデジタル領域の研修があるかどうかわからないという回答だった（図6）。ここから、デジタル人材育成について、企業と社員の間に意識のギャップがあることがうかがえる。

3．ベテラン非管理職社員の実態

　学習の必要性を感じると答えたベテラン社員は58％と、管理職の76％、若手・中堅社員の78％と比べて、約2割少ないという結果になった。また、実際に学習を行っている人の割合も、管理職が50％、若手・中堅社員が35％に対して、ベテラン社員は27％と低く、7割以上が学習習慣を持っていないことが明らかになった（図7）。

　さらに、ベテラン社員のうち「仕事上の課題がある」と答えた人の割合や、「キャリア目標がある」と答えた人の割合も、他の役職に比べて低いという結果になった（図8）。

　仕事上の課題があると答えたベテラン社員から、課題としてもっとも多くあげられたのは「論理的思考力」だった。さらに、「Excelなどのビジネスツールを使った資料作成や分析」「同僚や上司とのコミュニケーション」が続いた。一方、人事・育成担当者がベテラン社員に学んでほしいことの上位は、「マネジメント」や「部下とのコミュニケーション・部下の育成」に関するものだった（図9）。