アドビは、未来の働き方に関するグローバル調査を実施した。従業員数1, 000名以上の企業に勤める男女計3,404名を対象に、日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、オーストラリア、ニュージーランドの7ヵ国にて、インターネットにて調査を行った。
同調査結果の詳細は、次のとおり。
テレワークでワークライフバランス向上、しかし日本ではオフィス外での仕事環境向上が課題に
コロナウイルス感染症拡大の影響でテレワークを導入する企業が増えるなか、「テレワークによってワークライフバランスは向上したか?」の問いに対し、グローバル平均で85.5%、日本でも73.0%が「向上した」と回答した。
一方で、「オフィス勤務よりテレワークの方が、仕事が捗るか?」の質問には、グローバル平均で約7割が「そう思う(69.1%)」と答えたのに対し、日本で「そう思う」と回答したのは7ヵ国中もっとも低い42.8%。このことから、日本の回答者は、テレワーク環境でオフィスほど仕事を効率的に行えていないことがわかる。
雑務にかける時間がもっとも長いのは日本 作業効率化のためのデジタルツール導入が必要に
また、全体の業務時間のなかで雑務にかける時間の割合を聞いたところ、7ヵ国のなかで日本がもっとも雑務に時間をかけていることがわかった。
そこで、作業効率化のためにデジタルツールを導入してほしいタスクを聞いたところ、日本では1位「紙文書の作成・確認作業(71.0%)」、2位「ファイル管理(70.6%)」、3位「ファイル検索(62.6%)」という結果となり、多くの人がより効率的に仕事を進めるためのツール導入を望んでいることが判明した。紙を使った業務が多く残る日本では、紙文書のデジタル化がテレワーク体験向上の鍵になると考えられる。
来年の転職意欲、日本人は39% デジタルツールやテレワーク導入の有無は仕事選びにも影響
テレワークの導入など働き方が多様化するなか、来年の転職意欲をたずねたところ、日本でも39%と、転職を考えている人が4割近くいることがわかった。
また「年収や仕事内容が変わらないとすると、転職したい理由は何か?」との質問に対し、グローバル平均でも日本でも半数以上の人が「ワークライフバランス」、「仕事のスケジュールを自分でコントロールできる」、「テレワークが選択できる」、「作業効率化のためのツールを導入している」ことが重要だととらえており、企業側にとってより良い人材を確保するためには、ワークライフバランス、裁量権、テレワーク環境、デジタルツール導入が鍵であることを示唆している。
調査概要
- 調査方法:インターネット調査
- 実施対象:従業員数1000名以上の企業に勤める男女 3,404人(日本:500人、アメリカ:501人、イギリス:500人、ドイツ:501人、フランス:500人、オーストラリア:502人 、ニュージーランド:400人)
- 調査期間:2021年4月30日~5月28日