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社内外の「気軽なつながり」が成果に 急成長のSlack営業部長・生垣さんに学ぶセールスの心得

2021/10/05 07:00

 Face to Faceの活動が制限される昨今、セールスパーソンは自身のキャリア形成やスキルアップをどのように考えていけばよいだろうか。本稿では、ビジネス領域のSNSサービスを提供するLinkedInで日本法人のSMBセールス部門立ち上げに携わり、現在はSlack Japan ビジネスグロース事業本部でディレクターとして活躍する生垣侑依さんにインタビューを実施。「世の中にとって、よりよいものを、よりよいチームをつくって、スピーディに広めていきたい」想いを軸にキャリアを紡ぐ生垣さんに、自身のキャリアや営業職に求められる「経営目線」、オンライン環境下でのコミュニケーション課題への取り組みなど、幅広いお話をうかがった。

LinkedInで培われた「ジャスティフィケーション」の力とは

――現職に至るまでのキャリアをかんたんに教えてください。

アメリカの大学を卒業後、新卒でリクルートに営業職として入社したのち、ビジネスSNSを提供するLinkedInのSMBセールス部門の1号社員として参画しました。現職のSlack Japanに入社したのは2018年。ミッドマーケット(中堅企業向け市場)のセールス部門のマネージャーとして入社し、現在に至ります。

――ファーストキャリアにリクルートを選択した理由を教えてください。

主にふたつ理由があります。ひとつは、「これまでにない出会いを生み続ける」というリクルートのビジョン・ミッションに共感したためです。実際に、創業者である江副浩正さんの「自ら機会を創り出し、機会によって自らを変えよ」という言葉は、ことあるごとに社内で共有されていたように思います。

ふたつめは、自分が歩みたいキャリアを長い目で考えた際に、ビジネスパーソンとして一人前になるうえでの修行の場として、リクルートという会社がもっとも適していると感じたためです。

Slack Japan ビジネスグロース事業本部 ディレクター 生垣侑依さん

――その後、LinkedInに入社されますが、入社に至るまでの経緯を教えてください。

私が入社した当初のLinkedInは、まさに日本法人立ち上げのさなかにありました。LinkedInの存在は海外の大学に在籍していた当時から素晴らしいプロダクトとして認識していましたし、何より日本にとって必要なサービスであるという確信があったため、「自分自身も最前線に立ち、このサービスを日本に広げていきたい」という強い意志を抱いて、入社を決めました。

立ち上げ期だったこともあり、入社後はとにかく「とことん挑戦をさせてもらえる」環境でした。手を挙げることで興味のある分野にチャレンジできる機会を得られることが決して珍しいことではなかったです。しかし、自分から手を挙げる以上、社内向けのジャスティフィケーション――なぜそれを行う必要があるのか、実施した際のメリット、ROI(投資収益率)はどうなのか、などを説明することは非常に重要で、社内でも重んじられていました。これらを責任と根拠を持ってはっきりと伝えていくスキルはLinkedInで培われたと感じます。

――その後、新たなチャレンジとして入社されたのがSlackだったのですね。Slackで活躍する生垣さんの現在のミッションを教えてください。

Slackのミッションは、皆さんのビジネスライフを「よりシンプルに、より快適に、より有意義に」することなのですが、私個人のミッションもこれに深くつながっています。Slackが掲げるミッションの実現に向けて、自分の責任範囲の中で精いっぱい取り組んでいきたいと思っています。

Slackでは「デジタルワークプレイス」の価値観とその重要性をより多くの日本のお客様、マーケットに広めていきたいと考えています。よりよい営業チームをつくり、日本のお客様に対して一日でも早くデジタルワークプレイスの価値を届けていくこと、そして、その実現に向けて、自分らしく働くことができる環境をつくり上げていくことが私のミッションであると日々感じています。

――御社が提唱する「デジタルワークプレイス(デジタルの職場)」に関して、詳しく教えていただけませんか。

新型コロナウイルスの感染拡大にともない、オフィスに出社するという働き方が当たり前ではなくなりました。昨今はリモートワークの普及にともなって、出勤とリモートを織り交ぜたハイブリッドなワークスタイルも珍しくなくなるなど、以前と比較して働き方の選択肢が広がっています。

他方で、働き方の多様化にともなって、物理的に存在する空間のみをオフィスととらえるのではなく、オンライン上のデジタル空間に存在する自社オフィス――「デジタルワークプレイス」の必要性が高まっています。そうした背景から、マーケットに対して、「Slack」の活用を通して「デジタルワークプレイス」の価値観を訴求し、「はたらき場所改革」推進を提言しているかたちです。

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