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周辺事業へのチャレンジが新規成功のカギ!粗利益率70%を超える事業を育てたゲオの稼ぐ力をチェック

 祖業であるビデオ・DVDレンタル事業の減速を、衣料・服飾雑貨などのリユース事業でカバーしているゲオホールディングスの稼ぐ力に注目してみた!

デジタル化の波を受けレンタル事業売上高は25%減

 レンタルビデオ店に足繁く通う人が多かった時代があった。ちょっと前のことである。期日までの返却を忘れると割増料金が発生したため、「コンビニと併設して24時間返却できるようにすればいいのに……」との嘆きもよく聞いたものだ。

 「ゲオショップ」を運営しているゲオホールディングス(HD)は、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が展開する「TSUTAYA」とともに、レンタルビデオ店の2強を形成。フランチャイズ(FC)主体のCCCに対して、ゲオHDは直営店を増やしながら業績を拡大する戦略を採用した。

 だが、AV(音響・映像)ソフトの主役だったビデオカセットはDVDに代わり、さらには映像は空から降ってくるようになってきた。ネット経由による動画視聴が主流になるなかで、ビデオ・DVDレンタルは下降線を辿ることになる。

 実際、ゲオHDのレンタル事業売上高のピークは15年3月期。その後は右肩下がりが現実である。19年3月期の売上高622億円は、ピークからおよそ25%減だ。

 グループ全体では年々増加している店舗数にしても、レンタルが主体で同社が「メディア系」と分類している店舗は、17年3月期を境に減少に転じている。

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