Sansanは、全国の20～50代の営業・マーケティング・経営部門いずれかに所属しているビジネスパーソン1200名を対象に「営業活動におけるデータ活用の実態調査」を実施。その結果を発表した。
- 調査概要：営業活動におけるデータ活用の実態調査
- 調査方法：オンライン上でのアンケート調査
- 調査地域：全国
- 調査対象：コロナ禍においてオンライン商談・打ち合わせを行ったことがある、20～50代の営業・マーケティング・経営部門いずれかに所属しているビジネスパーソン1,200名
- 調査期間：2022年6月27日～2022年6月29日
- 調査企画：Sansan株式会社
※本調査結果において、比率は小数点以下第2位を四捨五入しているため、必ずしも合計した数字が100％にならない場合がある。
調査結果
所属する会社が営業力を強化するために必要だと思う要素のうち、もっとも当てはまるものをたずねた。「個人の営業スキル」がコロナ禍前の29.8％から17.2％に減少した一方、「営業のデジタル活用」は1.8％から12.8％（7倍以上）、「チームもしくは組織全体でのデータ活用」は12.7％から15.8％（1.2倍以上）に増加した。
所属する部署でデータ活用のためにITツールやサービスを利用しているかたずねたところ、65.4％が「利用している」と回答した。
所属する部署が保有するデータが最新情報に保たれているかたずねたところ、37.0％が「最新に保たれていない」と回答した（「どちらかというと最新に保たれていない」25.4％、「最新に保たれていない」11.6％の合算）。
保有するデータが最新でなかったことで、営業活動に支障をきたしたことがあるかたずねたところ、54.9％が「支障をきたしたことがある」と回答した（「ある」13.5％、「どちらかというとある」41.4％の合算）。
他部署がデータ活用のために導入しているITツールやサービスの導入状況を把握しているかたずねた。「一部把握できている」（52.6％）と回答した割合がもっとも多く、「把握している」と回答した割合は15.6％となった。
他部署がITツールやサービスを用いて収集した顧客データや外部の企業データなどのデータを、営業活動に利用したいかどうかたずねた。その結果、82.8％が「利用したいと感じる」と回答した（「利用したいと感じる」26.3％、「どちらかというと感じる」56.5％の合算）。
利用したいと感じる理由をたずねたところ、「データに基づく営業戦略を立案するため」（53.5％）がもっとも多く、「自社との取引状況を得るため」（37.4％）、「企業に関する基本情報を把握するため」（37.2％）が続いた。
部署間でデータを共有・活用できていないことが企業の損失につながると感じるかたずねた。その結果、72.9％が「損失につながると感じる」と回答した（「感じる」23.7％、「どちらかというと感じる」49.2％の合算）。
所属する会社において、営業力強化のために会社組織全体でデータ活用に取り組んでいるかたずねた。その結果、60.3％が「取り組んでいる」と回答した（「取り組んでいる」17.1％、「どちらかというと取り組んでいる」43.2％の合算）。
一方、取り組めていない理由では「運用ノウハウがない」（44.7％）がもっとも多く、「データを共有する文化がない」（36.4％）が続いた。
