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大手企業への営業戦略と実践~持続的な事業成長に向けて~ 『エンタープライズセールス』出版記念イベント by SalesZine

2024年11月20日(水)15:00~17:10

常に高い売上目標を達成し続けなければいけない営業組織。先行きの見通しが立たない時代においても成果を挙げるためには、過去の経験にとらわれず、柔軟に顧客や時代に合わせて変化し続けなければなりません。変化に必要なのは、継続的な学びであり、新たなテクノロジーや新たな営業の仕組みは営業組織の変化を助け、支えてくれるものであるはずです。SalesZine編集部が企画する講座を集めた「SalesZine Academy(セールスジン アカデミー)」は、新しい営業組織をつくり、けん引する人材を育てるお手伝いをします。

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新規事業を率いるリーダーが「HubSpot」を選ぶワケ 国内トップパートナー・100が語る活用術

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パートナーと共にHubSpotを導入する
メリットと判断基準

──HubSpot社に直接HubSpotの導入を依頼する選択肢もある中、貴社のようなパートナーと共にHubSpotの導入を進めることにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

HubSpot社は導入・活用のレクチャーを行いますが、実際に手を動かすのは顧客企業です。一方、パートナーは設計・開発や活用まで伴走支援します。リソースがあるなら、HubSpot社へ直接依頼してレクチャーを受け、自社で進めるのもひとつの手でしょう。そのうえで、パートナーと導入を進めるかどうか判断する3つのポイントを解説します。

ひとつは「リソース」の問題。担当者がいない、またはリソースが不足している場合はパートナーへアウトソースすべきです。ふたつめは「開発環境」の問題。ウェブ制作やツール連携、UIの開発など、いちから仕様を把握するのは時間がかかります。とくにスピード感が求められる新規事業では、専門知識を持つパートナーと効率的に開発環境を構築するのが良いでしょう。

そして3つめが「業務フローへの落とし込み」です。たとえばSFAのダッシュボードを作成する際、その目的は新しいツールをつくることではなく、データを活用して業績に貢献することですね。営業会議でダッシュボードの入力状況を確認するなど、ツールを日々の業務フローへ落とし込まなくてはいけません。自社だけでは難しい場合、多くの成功事例や支援実績を持つパートナーへ依頼するのが望ましいでしょう。

これらのポイントに加え、100の場合は内製化も支援しています。当社のノウハウをまとめた書籍『HubSpot大百科』(リスナーズ出版社)を用いた教育や、Slackによるサポート・迅速な開発など、企業ごとのビジネスモデルに即したアドバイスが可能です。その観点でも、パートナーへ依頼するかどうか判断していただくと良いですね。

──貴社の今後のチャレンジについて教えてください。

顧客がDXを進めるためのひとつのツールとしてHubSpotは非常に有益です。広く活用してもらうための取り組みとして、引き続き「型」化を進めていきたいですね。Global Hub Allianceを活かして、日本から海外へ、海外から日本へと営業DXを進める企業も支援していきたいと思います。

また100とHubSpot社主催のユーザーコミュニティ「Japan HUG」のように、コミュニティドリブンな事業展開も目指しています。現在HubSpotを導入しているか否かにかかわらず、HubSpot社が持つ「顧客志向」の哲学を広めていきたいですね

──最後に、事業を牽引するリーダーたちへメッセージをお願いします。

HubSpot社の哲学に触れ、機能を活用することで、事業成長を早めることができます。企業と顧客のエンゲージメントを高めてフリクションレスな環境を実現するため、業務のフレームワークとしてシステムを導入していただくと良いでしょう。

一方、HubSpotの機能を活用し切れず、コストや時間が二重にかかってしまうケースも少なくありません。最初からHubSpotの哲学とビジネスへの知見を基に要件定義していれば解決できただろうと思うケースも多々あります。

現状のまま自社の目的が達成できるかどうか迷った際、その判断を我々がお手伝いします。「セカンドオピニオン」でも構いませんから、気軽に声をかけてください。

──本日はありがとうございました!

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この記事の著者

猪飼 綾(イカイ アヤ)

キクカク及びライティングユニットおたばぶのライターとして、IT・機械技術を中心に、ものづくりから飲食まで幅広い分野で取材・執筆。また、読者に愛されて、積極的かつ継続的な購買につながるファンマーケティングの観点から、オウンドメディアの運用支援やSNS運用など、Webマーケティング、ブランディング支援を...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社100

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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