ラーニングエージェンシーおよびラーニングイノベーション総合研究所では、2023年6月19日～8月31日の期間で484名の管理職を対象に「管理職意識調査」を実施。今回は第1弾として「部下へのフィードバックの実態」に関する分析結果を発表した。
管理職としての悩み、半数以上が「部下育成」と回答し最多の結果に
部下を持つ管理職に対し、管理職としてどのような悩みがあるかを質問した。その結果、「部下育成」が54.3％ともっとも高い割合となった。次いで「人事評価・フィードバック」が33.1％、「チーム・部門の運営」が26.0％と続いた。
9割以上の管理職が、部下の態度・ふるまい・発言などを普段から気に留めていると回答
管理職が部下へのフィードバックのために、部下の態度・ふるまい・発言などにどれほど普段から気に留めているか質問した。
その結果、93.4％の管理職が「部下の態度・ふるまい・発言などを普段から気に留めている」という結果となった。
部下の現状の業務領域や改善すべき課題は、半数以上の管理職が把握。一方、キャリア思考や業務に関わるプライベートの状況まで把握している管理職は2割以下
部下のことをどの程度理解しているか質問したところ、6割以上の管理職が「部下の現状の業務領域（64.0％）」を理解していると回答。次いで「改善すべき課題や短所（54.3％）」「部下の言葉・行動における特徴及び変化 （50.8％）」が続いた。
一方、「部下のキャリア思考（16.9％）」「求める人材像に近づくために任せるべき業務領域（18.6％）」「業務に影響のある部下のプライベートな状況（19.4％）」の項目は2割未満と少ない結果となり、部下の将来のことやプライベートの状況までは踏み込んでいない実態も明らかとなった。
部下の課題を感じる場面、6割以上が「部下の業務の進め方など行動面を見たとき」と回答
管理職はどんなときに部下の課題を感じるのか、その場面を質問したところ、「部下の業務の進め方など、行動面を見た時」と回答した管理職が65.9％と最多の割合に。次いで「部下の発言を確認した時（43.4％）」「部下の制作物、成果物を確認した時（39.9％）」と続いた。
フィードバックする際、7割以上の管理職が「部下に成長してもらいたい」と願う
部下の課題に気づいた管理職は、フィードバックをする際どのような気持ちで臨んでいるのかについて質問した。
その結果、7割以上の管理職が「部下に成長してほしいと願う気持ち（70.9％）」と回答し、多くの管理職が「部下の成長」を願っていることが明らかとなった。次いで「部下の思考や行動に関心を持つ気持ち（44.4％）」「部下と思考や行動の基準を擦り合わせたいと思う気持ち（40.7％）」と続いた。
約6割の管理職がフィードバックを躊躇。「部下の反応が不安」「適切な伝え方がわからない」ことが理由の上位に
部下にフィードバックすることができずに躊躇してしまうケースも見受けられ、約6割もの管理職が「部下にフィードバックすることを躊躇したことがある」と回答した。
フィードバックすることを躊躇する最大の理由は「部下の反応に対して、不安があるから（39.9％）」であった。次いで「適切な伝え方がわからなかったから（37.0％）」「自分が本当に正しいか自信がなかったから（29.0％）」と続いた。多くの管理職が自身のフィードバックスキルに対し、自信がないと感じている傾向が見受けられる。
部下への評価に対する自身の課題「ひとりひとり十分に時間をとることができていない」がトップに
部下を評価をする際、評価者として自分自身にどのような課題があると思うか質問した。
その結果、「ひとりひとり十分に時間をとることができていない（28.7％）」「評価期間全体で評価せず、直近の状況に引きずられてしまう（26.2％）」「チーム内で極端な評価をつけることをためらってしまう（23.1％）」が回答の上位を占める結果となった。
調査概要
【ラーニングイノベーション総合研究所「管理職意識調査（部下へのフィードバック実態編）」】
- 調査対象者：同社が提供する管理職向け研修の受講者
- 調査時期：2023年6月19日～8月31日
- 調査方法：Web・マークシート記入式でのアンケート調査
- サンプル数：484人
- 属性
（1）業種
情報通信業 106人（21.9％）
製造業 96人（19.8％）
卸売業,小売業 56人（11.6％）
サービス業(他に分類されないもの) 56人（11.6％）
建設業 29人（6.0％）
不動産業,物品賃貸業 20人（4.1％）
学術研究,専門,技術サービス業 20人（4.1％）
運輸業,郵便業 15人（3.1％）
電気,ガス,熱供給,水道業 13人（2.7％）
金融業,保険業 13人（2.7％）
生活関連サービス業,娯楽業 7人（1.4％）
宿泊業,飲食サービス業 6人（1.2％）
複合サービス事業 6人（1.2％）
教育,学習支援業 3人（0.6％）
医療,福祉 2人（0.4％）
その他 36人（7.4％）
（2）企業規模
1～50人 56人（11.6％）
51～100人 101人（20.9％）
101～300人 198人（40.9％）
301～1,000人 97人（20.0％）
1,001～5,000人 27人（5.6％）
5,001人～ 4人（0.8％）
分からない 1人（0.2％）
※各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としている
※構成比などの数値は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100％とならない場合がある
