音声解析AI電話「MiiTel」を提供するRevCommは、インサイドセールスまたは電話営業を行っている企業の営業管理職315名を対象に「2022年・インサイドセールスや電話営業の実態調査」を実施。その結果を発表した。
- 調査概要:2022年・インサイドセールスや電話営業の実態調査
- 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー」の企画によるインターネット調査
- 調査期間:2022年12月6日~同年12月7日
- 有効回答:インサイドセールスまたは電話営業を行っている企業の営業管理職315名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。
調査結果
勤務先において、インサイドセールスや電話営業後、顧客の声をもとに「提案」や「サービス内容」に関する改善サイクルを十分に回すことができているかたずねた。その結果、31.1%が「あまりできていない」、7.9%が「全くできていない」と回答した。
Q1で「あまりできていない」「全くできていない」と答えた回答者に、改善サイクルを回せていない理由をたずねた。その結果、「忙しくて商談を振り返る時間がないから」(37.4%)がもっとも多くなり、「商談内容の共有が満足にできていないから」(35.8%)、「商談内容の分析ができていないから」(23.6%)が続いた。
勤務先において、インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有が十分にできているかたずねた。その結果、34.9%が「あまりできていない」、9.5%が「全くできていない」と回答した。
Q3で「かなりできている」「ややできている」と答えた回答者に、勤務先において、インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有をどのように行っているかたずねた。その結果、「ナレッジ共有ツールの活用」(46.3%)がもっとも多くなり、「セミナーや勉強会の実施」(42.9%)、「定期的な営業ロープレの実施」(42.2%)と続いた。
Q3で「あまりできていない」「全くできていない」と答えた回答者に、Q5.インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有ができないことで生じている問題をたずねた。その結果、「営業力のバラツキが発生している」(53.6%)がもっとも多くなり、「人材育成や引き継ぎに時間がかかる」(32.1%)、「成果が出ていない社員のモチベーションが低下している」(28.6%)と続いた。
インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有ができていないことで生じている問題
(Q5で「特にない」「わからない/答えられない」以外を答えた回答者・自由回答・一部抜粋)
- 課題の把握ができない(54歳)
- お客様に同じ件でアプローチしてしまう(39歳)
- 部署どうしに壁があり、連携がうまくいかない(53歳)
- 学習時間が少ないため、ミスが多いし、ミスしていることに気づいていない(57歳)
- 業務量のかたよりが激しい(60歳)
- それぞれのセールスで統一感に欠けている(55歳)
- 社内の意思疎通がうまくいかなくなる(43歳)
- 若手の育成につながらない(46歳)
2023年以降、インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有を強化していきたいと思うかたずねたところ、26.2%が「非常にそう思う」、46.0%が「ややそう思う」と回答した。
Q7で「非常にそう思う」「ややそう思う」と答えた回答者に、2023年以降、インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有を強化していきたいと思う理由をたずねた。その結果、「営業力のバラツキを解消できるから」(71.1%)がもっとも多くなり、「社員の業務効率化につながるから」(61.4%)、「人材流動が激しい時代に対応できるようになるから」(39.0%)と続いた。
Q7で「非常にそう思う」「ややそう思う」と答えた回答者に、インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有が可能になる商談解析ツールの導入を検討したいと思うかたずねた。その結果、23.2%が「非常にそう思う」、53.9%が「ややそう思う」と回答した。
インサイドセールスや電話営業に関するナレッジの蓄積・共有が可能になる商談解析ツールを導入したいと思う理由
(Q9で「非常にそう思う」「ややそう思う」と答えた回答者・自由回答・一部抜粋)
- これからの時代でのインサイドセールスにはなくてはならないツールだと思うし、営業活動に必ず役立つはずなので(45歳)
- 成功体験を共有することによって対応できる顧客層が増えるから(58歳)
- 今の問題を解消できそうだから(43歳)
- アウトサイドセールスへのスムーズな受け渡しのため(51歳)
- 電話営業はこれからの時代重要なツールになると思うから(56歳)
- 社員の能力・営業力の向上が期待でき、売上拡大に結びつくと思うから(55歳)
- 傾向と対策ができるから(60歳)
- 今実施している社内プログラムではテータの解析は不十分で今後に活かしていかないと思うから(57歳)