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非テレワーク社員ほどテレワークに「懐疑的」 Zoom、サイボウズ他が働き方に関する合同調査を実施

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 アステリア、サイボウズ、ZVC Japan(以下、Zoom)、レノボ・ジャパン(以下、レノボ)は、初の緊急事態宣言発令から2年の経過を受けて全国の20~60代のフルタイムで働く就業者2,000名を対象に4社合同調査を実施した。

テレワークに関して

 テレワークの実施状況を聴取すると、新型コロナ流行以前のテレワーク実施率は7.1%であったのに対して、コロナ禍の緊急事態宣言中には29.5%に上昇した。

 

 テレワークの意向に関して聴取すると、41.7%が「テレワークを選択できる働き方をしたい」と回答していた。内訳を見ると、テレワークできる職種で「テレワーク経験がある人」では、7割以上が「テレワークを選択できる働き方をしたい」と回答していた。一方で、「これまでにテレワーク経験がない人」の回答は32.5%と半数以下の割合を示した。なお、「テレワークできる職種だが、テレワークは導入されていない」という回答は8.9%であった。

 
 

 テレワークを利用しにくい、または利用できない理由としては、「職場以外だと部屋・机・椅子など物理的環境が整っていない」「職場がテレワーク環境に設備投資できていない」というハード面と、「社内・社外関係者とコミュニケーションがとりにくい」「テレワークの業務ルールが整っていない」というソフト面のふたつ軸における課題の存在がうかがえた。

 

 また、2022年現在のテレワーク実施率を企業規模別に参照すると、従業員数300名未満の企業が17.5%、300~2,999名の企業が29.1%、3,000名以上の企業が44.2%と、企業規模に比例してテレワークの実施率が高まっている現状が明らかに。

 

 一方、テレワークが可能な職場に好感を持つ人は、従業員数300名未満の企業が36.6%、300~2,999名の企業が44.3%、3,000名以上の企業が53.1%と、実施率と同様に企業規模と好感度の割合が比例していた。

 

オフィスに関して

 調査対象に対して、テレワークが可能である職場での「働く場所」に関して尋ねると、約6割が「今後もオフィスはあった方が良い」と回答。年代別に参照すると、「今後もオフィスはあった方が良い」と回答した20代が55.9%であったのに対し、60代は69.6%と、13.7ポイントの差が見られた。

 

 今後もオフィスがあった方が良いと考える理由を尋ねると、「業務に使用する機器がある」「資料やデータを保管する」などが上位に挙がった。

 

 一方、テレワークによって業務成果への悪影響があると回答した529名を対象に「テレワークで働くことによって、仕事の成果が悪くなる理由」を尋ねると「社内関係者とコミュニケーションがとりにくい」が30.4%と最多であった。

 

調査概要

  • 調査地域:全国
  • 調査対象:20~60代のフルタイム勤務の就業者2,000名
  • 調査時期:2022年3月9日~11日
  • 調査企画:サイボウズ、ZVC Japan(Zoom)、アステリア、レノボ・ジャパン

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