エン・ジャパンが求人支援サービス「engage」の利用企業1,056社を対象にj実施した、オンライン商談に関するアンケートの結果を発表した。
43％がオンライン商談を導入 「不動産・建設関連」「流通・小売関連」は低い導入率
オンライン商談の導入状況を問う設問では、43％が「導入している」と回答した。業種別に見て導入率が8割を越えていたのは、88％の「広告・出版・マスコミ関連」と、83％の「IT・情報処理・インターネット関連」。一方、導入率が平均よりも低い業種は、42％の「サービス関連」、39％の「不動産・建設関連」、32％の「流通・小売関連」という結果に。
また、オンライン商談を導入した企業に導入時期を問うと、73％が「2020年3月以降（新型コロナウイルス感染拡大後）」と回答した。オンライン商談を導入した背景は「新型コロナウイルス感染拡大を受けて」が77％ともっとも多く、コロナ禍が及ぼした商談の在り方へ影響がうかがえる結果に。
一方、オンライン商談未導入企業に導入していない理由を問うと、「そもそも業態として商談機会が少ない」が40％ともっとも多く、次いで「対面でないと商材・サービスの案内が難しいため」が29％、「機材・通信環境が整っていないため」が22％と続いた。
企業が感じるオンライン商談の利点 感染拡大防止と「時間・費用削減」の声
オンライン商談を導入している企業を対象に、オンライン商談の利点・懸念に関する質問を設けた。利点として挙がったのは「新型コロナウイルス感染拡大に対応できる」が70％ともっとも多く、次いで「移動・出張等のコスト削減ができる」が68％、「顧客対応をスピーディーに行える」が32％という結果に。新型コロナウイルスの感染拡大防止に加えて、時間と費用の削減が叶う点にメリットを感じていることがうかがえた。
一方、懸念事項への回答では、もっとも多かった「通信トラブルのおそれ」は40％で、39％の「コミュニケーションの難易度」と「商談相手との関係構築」が続き、コミュニケーション面での懸念が浮き彫りに。
オンライン商談での工夫、機材や通信環境の事前準備をあげる企業が多数
「オンライン商談を実施する際に、気をつけたことや工夫点を教えてください」という設問では、もっとも多かった回答は「事前準備を行う（カメラやマイク設定、通信環境等）」で82％。次いで、「事前に商談相手にはツールの接続方法、注意点を案内」が32％と続き、オンライン商談の事前準備に関する回答が集まった。
調査概要
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：「engage」を利用している1,056社
- 調査期間：2020年9月24日～10月23日
