コロナ禍の環境変化が営業組織に与えた影響
緊急事態宣言が発出された4月から、営業シーンにおける対面接触が難しくなり、在宅勤務が増加しました。実は、コロナ禍以前から「働き方改革」という名のもとにテレワークを推奨しようという試みがされていたものの、導入は伸び悩んでいました(図1)。営業部門においても非対面の営業活動の実施による効率化は議論されていましたが、クライアントの多くが出社し、対面で会議などの業務を行っているなかで、理解を得られずにいました。

出所:総務省「通信利用動向調査:企業編」 レイアウトは東洋経済2020年6月6日号 p.32を参考に作成
ところが図2のとおり、この数ヵ月でクライアントの多くがテレワークを進め、ビデオ会議でコミュニケーションをすることに抵抗がなくなるなど、環境面の強化が進んだことは、営業の生産性を劇的に改善していく好機と捉えるべきかもしれません。

出所:株式会社NTTデータ経営研究所「緊急調査:パンデミック(新型コロナウイルス対策)と働き方」(2020年4月20日)