ドリーム・アーツは、従業員数1,000名以上の大企業の経営層および役職者1,000名を対象に、DX（デジタルトランスフォーメーション）とデジタル化の取り組みに関するインターネット調査を実施した。その結果、DXに取り組んでいる企業は59％にのぼる一方で、DXとデジタル化の違いについては74％が「説明できない」ことがわかった。
同調査結果の詳細は、次のとおり。
DX・業務のデジタル化に取り組む企業はそれぞれ約6割 一方、3割は「状況わからない」
自身が働く企業のDXの取り組みについて現状を聞いたところ、59％が全社的または部分的に取り組んでいることがわかった。また、業務のデジタル化への取り組みについては6割以上が取り組んでいると回答しており、DXより進んでいる企業が多いという結果となった。
また、企業におけるDX／業務のデジタル化の取り組みの最重要テーマついては、「デジタル技術を活用したビジネスプロセス改革」と「ペーパーレス化による生産性の向上」が26％、続いて「デジタル技術を活用したビジネスモデル変革」（24％）、「紙とハンコで行っていた承認・申請業務のデジタル化」（20％）となっている。
ただ、もっとも多かった回答は「わからない」で29％に及んでおり、会社でDXに取り組んでいることは認識しているものの、具体的な取り組みについては把握していない経営層・役職者が一定程度存在することも明らかとなった。
DXとデジタル化の違いについては7割以上（73％）が説明できないと回答
「DXとデジタル化の違いについて説明できるか」という問いに対しては、「どちらかというと説明できない」「説明できない、わからない」と回答した人が73％。
職位別にみると、「どちらかというと説明できない」「説明できない」と回答した人の割合が役員クラス（取締役以上）は61％、管理職（部長クラス）だと64％と、中間管理職は80％と、“現場”に近い人ほど違いを説明できない人の割合が高くなっていることが明らかとなった。
また、違いの説明を記述してもらったところ、「デジタル化は業務の効率化を目指すものに対し、DXは変革を目指すもの」というようにDXとデジタル化を完全に区別して考えている回答や、「DXはデジタル化によるビジネス変革をねらう」、「DXの中にデジタル化が含まれる」といった回答のように、デジタル化の延長線上にDXがあり、DXを実現するために、デジタル化は「土台」として必要ととらえている意見も多くあった。
「自社の経営層は『本気でDXが重要だ』と認識している」が5割 経営層とマネージャー層に明確な意識の差
「自社の経営層は『本気でDXが重要だ』と認識していると思うか」との質問に対し、重要だと認識している（「そう思う」、「ややそう思う」）との回答は約半数（51％）にのぼり、一定数の大企業で経営層がDXの重要性を理解していることがわかった。
ただその一方で、中間管理職と役員クラスとの間で、「経営層のDXへの本気度」に対する認識に明確な差が見られ、役員クラスが思っているほど中管理職に「経営層の本気度」は伝わっていない現状が見られた。
「経営層からDX方針が明確に出ている」と回答した中間管理職はわずか3割
「経営層からのDX方針が明確に出ているか」という問いに「そう思う」と回答した人の割合は、中間管理職は31％と管理職（44.4％）、役員クラス（51.4％）に比べて低い結果に。経営層側は方針を出しているつもりでも、職位が下がれば下がるほど伝わっていない傾向が見られる。
調査概要
- 調査対象：従業員規模1,000名以上の大企業の経営層および役職者
- 調査方法：インターネット調査
- 有効回答数：1,000名
- 調査実施日：2021年7月30日（金）～2021年8月2日（月）
