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テレワーク時の生産性は出社時の84% テレワーク頻度と副業意欲は比例の傾向/パーソル総合研究所調査

2021/01/20 05:00

 パーソル総合研究所は、新型コロナ感染拡大が雇用・労働にもたらした影響・実態を定量的に把握することを目的に調査を実施した。

出勤時と比較したテレワーク時の生産性 15.9ポイント低下

 職場に出勤したときの仕事の生産性を100%とした場合のテレワーク時の生産性を問う設問では、全体平均で84.1%となり、職場への出勤時と比べてテレワークではより生産性低下を実感している結果となった。

 また、新型コロナウイルス対策がきっかけで「初めてテレワークを行った」という回答者の生産性は82.2%で、「以前からテレワークを行っていた」回答者の生産性は89.4%であった。

図表1. テレワークの生産性

28.3%がコロナ禍の影響で「副業・兼業への意思が強まった」

 コロナ禍の影響で「副業・兼業を行いたい」思いが強まった旨の回答は28.3%という結果に。テレワーク頻度が高くなるほど、副業・兼業の意向も高くなる傾向がうかがえた。なお、「テレワークできる会社・職種に転職したい」思いが強まった人は17.6%であった。

 勤務先の都道府県別に、移住意向の思いが強まった割合を参照すると、もっとも移住意向が高いのは神奈川県で16.8%、2位は東京都で16.2%、3位は埼玉県で16%、4位は千葉県で15.6%、5位は大阪府で13.9%という結果に。

 「専門性が高いスキルを身につけたい」思いが強まった人は30.9%ともっとも高く、「学び直しをしたい」は27.7%という結果に。同社は、コロナ禍によって仕事に対する不安や仕事以外の時間が増したことで、スキル向上や学習意欲向上の契機となったことを推察している。

図表2. コロナ禍によるキャリア・就業意識の変化
図表3. 就業形態・テレワーク頻度別の副業・兼業意向

調査概要

 


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