セールスフォース・ドットコムは、年次調査レポート「セールス最新事情」の第4回を発表した。調査結果を受けて、変化の激しい現代において、営業担当者は経済の再活性化の責務を担うと同時に、バーチャルでの関係性構築が不可欠な「新しい営業戦略」への移行を余儀なくされている、と同社は推察した。
約8割がコロナ禍における環境の変化にともない、営業方法をアップデート
営業担当者の79％が「新しい営業方法にすばやく順応しなければならなかった」と回答。また、58％が「現在の経済動向の結果、自分の役割が永続的に変化するだろうと考えている」と回答する結果に。
「2019年以降、デジタル変革が加速した」が半数以上
日本の営業担当者の57％が、「2019年以降、デジタル変革が加速した」と回答。また、このような状況変化に対して、自社が「従業員のスキルを状況の変化に問題なく対応させる能力を中程度備えている」という回答は60％であった。
調査概要
- 調査対象：アメリカ、アジア太平洋、ヨーロッパ、中東、アフリカのBtoB企業、BtoBtoC企業の営業担当者
- 調査人数：6,000名（日本の回答者は300名）
