メンタル不調による休職後、20代の7割が退職　転職後の再休職も／レバレジーズ調査

　レバレジーズが運営する障がい者就労支援サービス「ワークリア」は、職場におけるメンタルヘルス不調の増加を受け（※）、正社員として勤務していた際にメンタルヘルス不調で休職したことがある20~60歳の男女329名を対象に、メンタルヘルス不調による休職者の実態調査を実施した。

※厚生労働省の「労働安全衛生調査2013」と「労働安全衛生調査2023」によると、過去1年間にメンタルヘルス不調により連続1ヵ月以上休業または退職した労働者がいる事業所の割合は10年間で10.0％から13.5％に上昇している

メンタル不調による休職期間、全体では「1年以上」が最多、一方で20代では約5割が「3ヶ月未満」

　過去にメンタル不調を理由に休職をした人を対象に、休職したきっかけを質問したところ、「職場の人間関係（24.3％）」がもっとも多く、次いで、「職場内のハラスメント関連（22.8％）」「業務量の多さ（22.5％）」と続いた。

　休職期間（※）については「1年以上（34.7％）」がもっとも多い結果となった。

　一方、20代では「1ヶ月以上～3ヶ月未満（43.2％）」が最多で、若い世代ほど短期間の休職が多く、年齢が上がるにつれ、長期化する傾向が見られる。

※複数回休職した人は、初回休職期間で回答

休職明けに約5割が退職、20代は7割超える

　休職明けの対応について「休職前と同じ部署に復帰（36.1％）」がもっとも多い一方で、「休職後、別の会社に転職（14.6％）」や「休職後、退職し働かなかった（35.0％）」など約5割が休職前に勤務していた会社を退職していることがわかった。

　20代では約7割が退職している。

　復職または転職をした人の雇用形態については、約87％が「正社員（86.9％）」と回答したが、1割以上が「契約社員（4.2％）」や「パート・アルバイト（7.5％）」へと雇用形態を変更していることがわかった。休職によってその後の働き方やキャリア形成に影響を与えていることが考えられる。

休職した方の約半数が再休職、転職者でも4割以上

　復職または転職をした人を対象に、再度メンタルヘルス不調を理由に休職したことがあるか質問したところ、約半数が「再休職の経験がある（53.7％）」と回答した。

　別の企業への転職者でも約4割が再休職をしている。

　病名や休職の事実については、転職先に「伝えなかった（39.6％）」と回答した人が約4割だった。

　一度目の休職から復職後、再度休職までに至る期間は「1年未満」が過半数を超えており、比較的短期間での再休職が多い傾向が明らかになった。

メンタルヘルスを理由に休職した方の約3割が障害者手帳を取得

　メンタルヘルス不調による休職をした人のうち、約3割が精神障害者保健福祉手帳を取得している。

　手帳取得後の就労状況は、約10人にひとりが障がい者雇用枠、約6人にひとりは障がいを開示せずに働く「クローズ就労」を選ぶなど、多様化していることがわかった。

　取得していない人でも約2割が障害者手帳の取得を検討しており、メンタルヘルス不調によって休職した人の中には精神的な困難を抱え、経済的負担の軽減や就労支援といった公的な支援の必要性を感じている人も一定数いることがわかる。