クラウド型人事労務システム「ジンジャー」を提供しているjinjerは、人事担当者計528名を対象に「タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査」を実施した。
※本調査における「タレントマネジメント」の定義:従業員の能力や個性を、人材採用・配置・育成に活用して、人的資本のパフォーマンスを最大化するための取り組みのこと
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タレントマネジメントに取り組む企業は40%強 そのうち72.5%がタレントマネジメントシステムを導入
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「タレントマネジメントに取り組んでいるか」について質問したところ、44.7%の企業がタレントマネジメントに取り組んでいることがわかった。
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タレントマネジメントに取り組む企業へ「タレントマネジメントシステムを導入しているか」という質問したところ、72.5%の企業が導入しており、システムを導入していない企業は20%を下回る結果だった。
導入目的・用途は「人材の適正評価」「計画的な人材育成」「人材のスキル管理」 など
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タレントマネジメントシステムの導入目的・用途(複数回答)で、もっとも多くあった回答は「人材の適正評価」で53.4%だった。次いで、「計画的な人材育成」「人材のスキル管理」が同率の50.8%、「人材の適正配置」が48.7%という回答だった。
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また、タレントマネジメントの効果を実感している企業は、「非常に感じている」が7.6%、「やや感じている」が40.7%であわせて48.3%だった。一方で、タレントマネジメントの効果を実感できていない企業は、「あまり感じていない」が26.7%、「全く感じていない」が6.8%で、あわせて33.5%存在することがわかった。
「データの管理部署がバラバラでデータ収集が煩雑」などデータ管理の課題も
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タレントマネジメントに取り組む上で感じている課題(複数回答)を質問したところ、もっとも多かった意見は「データの管理部署がバラバラでデータ収集が煩雑」で37.7%だった。次いで、「データの管理システムがバラバラでデータ収集が煩雑」が32.5%、「データを扱える人材が属人化し迅速にデータが取れない」が27.2%、「項目名/入力形式がバラバラでデータの整理・加工の工数が発生」が23.7%と、人事データの可視化・管理に関する意見が多く集まった。
【調査概要】
調査概要:タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2024年2月28~29日
調査対象:企業の人事担当者 計528名