レノボ・ジャパンは、全国の20～60代の会社員13,158名を対象に、現在のテレワーカーの働き方とパソコンの使用環境の変化に関する調査を実施した。
新型コロナ流行後のテレワーク実施者数は2.6倍、オンライン会議の実施者数は2.4倍
業務でパソコン（ノートパソコン、デスクトップパソコン、タブレットなどを含む）を使用している全国の会社員13,158名に1ヵ月あたりのテレワーク実施状況を聴取したところ、新型コロナウイルス流行前のテレワーク実施率（月1回以上）は16％であったのに対して、感染拡大後に該当する3月～10月のテレワーク実施率は42％と、26pt上昇した。
内訳を見ると、「週1回程度」が7％、「週2～3回程度」が14％、「週4～5回以上」が13％と、3割以上がテレワークを週1回以上実施しているという結果に。また、35％が新型コロナ収束後も「テレワークを実施するであろう（月1回以上）」と回答しており、テレワークの定着がうかがえる。
コロナ禍を経て、「オンライン会議」の浸透も進んだ。コロナ禍前はオンライン会議の実施は17％であったのに対して、コロナ禍以降では41％と24pt上昇した。
コロナ禍でテレワークを実施した回答者を対象に意識の変化を聴取したところ、「実際に会わなくてもオンライン会議で問題ないと思うようになった」が81％、「通勤が当たり前ではないと思うようになった」が83％と回答。当初は「ニューノーマル」と呼ばれたテレワークやオンライン会議などの働き方の定着の様子がうかがえた。
企業規模別に見ると、テレワークやオンライン会議の環境設備投資に差あり
会社の経営者・役員に対して、コロナ禍を踏まえた今後の会社の在り方としての「テレワーク環境への設備投資」に関して聴取した。従業員が300名以上の会社では「重要になる」という回答が49％で、従業員が300名未満の会社では25pt低い24％という結果に。「オンライン会議環境への投資」という項目では、従業員が300名以上の会社では「重要になる」が54％、従業員が300名未満の会社では32pt低い22％という結果であった。
在宅勤務の作業環境は「書斎などの執務室」がトップ
テレワーク実施者に在宅勤務時の作業環境に関して尋ねたところ、「書斎などの執務室」が44％ともっとも高く、次いで「ダイニングテーブルが33％、「リビングの椅子やソファ」が29％と続いた。年代が高いほど「書斎などの執務室」の割合が高くなる一方で、20～30代は「ダイニングテーブル」が高い傾向がみられた。
調査概要
- 調査対象：全国の20～60代の会社員（団体含む）男女13,158名（経営者・役員 500名含む）
- 調査時期：2020年10月3日～10月5日
- 調査方法：インターネット調査
