メンタルヘルス先進国から学ぶ「予防意識」　コロナ禍のビジネスパーソンがメンタル不調に陥る理由

退職者ひとりあたりの損失額は662万円　「メンタルヘルス」に注目が集まる理由

　20代半ばから30代の「ミレニアル世代」のうち「自分たちは親世代よりも幸せ」と回答した人はわずか26％――デロイトトーマツが実施した「2020年 デロイト ミレニアル年次調査」でこのような結果が出ました。調査対象の44％は常に不安などを抱え、「経済的な安定」以上に「メンタルヘルス」を優先する傾向が強いという結果が示されていました。

　同様に、いわゆる「Z世代」に該当する日本の若者も、メンタルヘルスへの関心は高い傾向にあります。労働人口に占める若い世代の比率が高まる今、企業が優秀な人材を確保するためには「社員の心身のサポート」へ目を向ける必要性があると言えるでしょう。

　独立行政法人 労働政策研究・研修機構が2012年に調査結果を発表した「職場におけるメンタルヘルス対策の実態調査」 によると、メンタルヘルスに問題を抱えている正社員がいる事業所は6割弱、そのうちの3割強の事業所は、「3年前と比較して人数が増加している」そうです。

　メンタル不調者の有無（正社員）を企業規模別で見ると、1,000人未満の組織では、不調者が「いる」事業所は、「いない」事業所をわずかに上回る程度です。一方、1,000人以上が在籍する組織では、不調者の「いる」割合が72.6％であるのに対して、「いない」事業所は26.6％と、前者が大きく上回っていることがわかります。

　また、雇用形態にかかわらず、メンタルヘルス上の理由により過去1年間で「連続1ヵ月以上休職、もしくは退職した人がいた」事業所は25.8％、正社員に限定すると23.5％という結果も示されていました。年々増加傾向にあったメンタルヘルス不調による休職や離職は、コロナ禍の影響でいっそう増えていることが予想されています。

　退職者が出た際の損失額は、ひとりあたり約662万円と言われており、休職や離職は企業にとっては大きな痛手です。ゆえに、休職・離職に直結する従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぐべく、メンタルヘルスケアに注目が集まっているのです。