7割超が「オンボーディングのデジタル化や標準化が早期離職防止に影響する」と回答／Fleekdrive

　Fleekdriveは、企業のオンボーディング担当者（20代～50代の男女）を対象に「オンボーディングのDX実態に関する調査」を実施した。

企業のオンボーディング担当者の約4割が、自社のオンボーディングは「DX化されていない」と回答

　企業のオンボーディング担当者を対象に「自社のオンボーディングはどの程度DX化されているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「ある程度DX化されている」で44.0％、2位が「あまりDX化されていない」で25.3％、3位が「十分にDX化されている」で17.8％、4位が「全くDX化されていない」で13.0％という結果になった。「ある程度DX化されている」という回答が多いものの、「あまりDX化されていない」と「全くDX化されていない」の各回答の比率を合計すると38.3％となり、この結果から、企業のオンボーディング担当者の約4割が、程度の差こそあれ「自社のオンボーディングはDX化されていない」と感じていることがわかった。

オンボーディングでの業務ナレッジや手順の主な共有方法は、「共有フォルダやファイルサーバへの蓄積」や「デジタルツールで一元管理・共有」

「オンボーディングでの業務ナレッジや手順は、現在どのような方法で共有しているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「共有フォルダやファイルサーバに蓄積している」で48.8％、2位が「デジタルツールで一元管理・共有している」で38.9％、3位が「紙の資料・マニュアルを配布している」で35.2％という結果になった。この結果から、オンボーディングでの業務ナレッジや手順の主な共有方法は、「共有フォルダやファイルサーバへの蓄積」や「デジタルツールで一元管理・共有」であることが明らかになった。

オンボーディング期間の新入社員からの問い合わせで多い内容のトップ3は、1位「業務の具体的な手順や進め方」、2位「ツールやシステムの操作方法」、3位「社内ルールや規定」

「オンボーディング期間の新入社員からの業務に関する問い合わせで多い内容は何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「業務の具体的な手順や進め方」で53.3％、2位が「ツールやシステムの操作方法」で42.8％、3位が「社内ルールや規定」で40.1％という結果になった。この結果から、オンボーディング期間の新入社員からの問い合わせで最も多い内容は、「業務の具体的な手順や進め方」であることがわかった。

企業のオンボーディング担当者の75％以上が、業務効率や受け入れ体制について、現在課題を感じている

「業務効率や受け入れ体制について、現在どの程度課題を感じているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「やや課題を感じている」で53.3％、2位が「非常に課題を感じている」で22.6％、3位が「あまり課題を感じていない」で15.7％という結果になった。1位と2位の各回答の比率を合計すると75.9％となり、この結果から、企業のオンボーディング担当者の75％以上が、業務効率や受け入れ体制について、程度の差こそあれ課題を感じていることが明らかになった。

業務効率や受け入れ体制について、現在何らかの課題がある企業のオンボーディング担当者が抱える、その主な課題は、「教育担当者の工数や業務負担が大きいこと」や「新入社員の習熟度にバラつきが出ること」

　業務効率や受け入れ体制について、現在何らかの課題がある企業のオンボーディング担当者を対象に「オンボーディングにおいて、現在どのような課題を抱えているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「教育担当者の工数や業務負担が大きい」で42.8％、2位が「新入社員の習熟度にバラつきが出る」で37.5％、3位が「必要な情報や資料を探すのに時間がかかる」で34.9％という結果になった。この結果から、業務効率や受け入れ体制について、現在何らかの課題がある企業のオンボーディング担当者が抱える、その主な課題は、「教育担当者の工数や業務負担が大きいこと」や「新入社員の習熟度にバラつきが出ること」であることが判明した。

企業のオンボーディング担当者の7割以上が、オンボーディング業務のデジタル化や標準化は早期離職の防止に影響すると考えている

　調査の最後、企業のオンボーディング担当者を対象に「オンボーディング業務のデジタル化や標準化は、早期離職の防止にどの程度影響すると思うか」を尋ねる設問への回答では、1位が「ある程度影響すると思う」で52.7％、2位が「あまり影響しないと思う」で21.1％、3位が「非常に影響すると思う」で19.9％という結果になった。1位と3位の各回答の比率を合計すると72.6％となり、この結果から、企業のオンボーディング担当者の7割以上が、オンボーディング業務のデジタル化や標準化は早期離職の防止に、程度の差こそあれ影響すると考えていることが判明した。