Utillyは、福利厚生に関するアンケート調査を実施。その結果を発表した。
調査概要
- 調査実施日：2022年7月6日
- 調査対象者：全国の会社員
- 調査人数：2,039人
- 居住地：全国
- 性別：男女
- 年齢：20歳以上
- 調査方法：インターネットリサーチ
- 調査メディア：Utilly
調査結果
勤務先の福利厚生制度への理解について、「詳細まで理解している」と回答したのは17.7％、「主要な制度は知っている」は47.7％。計65.4％が、勤務先の福利厚生制度を知っていると回答した。
勤務先の福利厚生制度の満足度について、「とても満足」（9.9％）、「どちらかといえば満足」（45.2％）の計55.1％が、満足していると回答した。
勤務先の福利厚生の取り組みについて、「積極的に取り組んでいる」（7.3％）、「どちらかといえば取り組んでいる」（29.6％）の計36.9％が福利厚生に取り組んでいると回答。取り組んでいないと回答した29.3％（「どちらかといえば取り組んでいない」15.5％、「取り組みに消極的」13.8％の合算）を上回った一方で、33.7％が「わからない／回答できない」と回答した。
注力してほしい福利厚生施策ジャンルについて、「休暇（例）リフレッシュ休暇、病気休暇、夏期特別休暇など」（650票）でもっとも多く、「社員の健康促進に関わる福利厚生（例）健診、運動施設の設置・利用など」（428票）が続いた。一方、「災害（例）遺族年金、労災補償など」（47票）がもっとも少なく、「定年退職後関連（例）退職前準備教育、OB会など」（79票）、「自己啓発（例）社内の自己啓発プログラム、留学制度など」（105票）、「余暇（例）レクリエーション、保養施設など」（111票）と続いた。
