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大企業の役職者 2人に1人がコロナ禍以降のメンバー協業「難しくなった」と回答/チームスピリット調査

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 働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」シリーズを開発・提供するチームスピリットは、バーチャルシンクタンク「イノベーション総合研究所」の第2回目の調査として、全国の士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に務める役職者300名、一般社員300名を対象に「プロジェクト型ワーカーに関する調査」を実施した。

テレワーク実施状況「基本的に出社している」が38.5%と最多

 現在のテレワークの実施に関する設問では、「基本的に出社している」が38.5%ともっとも多く、次いで「週に4回以上テレワークをしている」が31.7%であった。また、規模別・役職別に見ると企業規模999名以下の「中堅・中小企業」・「役職者」の層でもそれぞれ約6割が週1以上のテレワークを実施している様子が明らかに。

 

コロナ禍以降のメンバーとの協業「難しくなった」が過半数越え

 コロナ以降、初めて一緒に働くことになったメンバーとの協業について、コロナ禍以前と比較して「難しくなった」「やや難しくなった」が合計35.2%という結果に。役職・企業規模別に見ると、1,000名以上の大企業の役職者の52%が、メンバーとの協業について「難しくなった」と回答。999名以下の中堅・中小企業の役職者の33%と比較すると19ポイント高かった。

 

6割超がリモートワークの意思疎通に課題感

 コロナ禍以降に初めて一緒に働くことになったメンバーとの協業について「難しくなった」と回答した理由を探ると「リモートでは意思疎通が取りにくいから」が64.5%ともっとも高く、次いで「メンバーのキャラクターがわからないから」が44.5%、「メンバーのスキルがわからないから」が30.3%という結果に。とくに大企業の役職者は大企業の一般社員と比較して「メンバーのキャラクターがわからないから」が16ポイント、「メンバーのスキルがわからないから」が12.2ポイント高い結果に。

 

34%が「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労した」と回答

 クライアントからの相談に関する所感を尋ねると「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労したことがある」が34%と最多の結果に。次いで「クライアントからの相談数に対し、自社の人材は不足していると感じる」が27.3%、「クライアントからの相談に対し、十分に応えられるスキルを持つ自社の人材は不足していると感じる」が26%と続いた。4人にひとりがプロジェクト案件に対する人材不足と、案件に見合うスキルを持つ人材の不足を課題に感じている様子がうかがえた。

 

プロジェクト責任者に期待すること 2人に1人が「適正なアサイン」

 一般社員がプロジェクト責任者に期待することについて、「適正なアサインメント(業務の割り当て、選出、配属)」が50.3%でもっとも高く、次いで「稼働状況のコントロール」が36%という結果に。プロジェクト開始段階における適正なアサインメントと、プロジェクト開始後の稼働状況の配慮や調節を求めている様子がうかがえる結果に。

 

調査概要

  • 期間:2021年11月12日~14日
  • 方法:インターネットリサーチ
  • 対象:全国の士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に勤める 25-54歳の男女600名/役職者300名、一般社員300名

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