HENNGEは、2020年6月に緊急事態宣言下の企業におけるテレワークとVPNに関する調査を実施し、結果を公表した。
「緊急事態宣言後、テレワークの際にVPNを利用したか？（n=282）」という質問では、テレワークでVPNを利用した企業は、83％にのぼった。
VPN利用に関しての課題に対してたずねると、48.5％の企業が「課題があった」と回答した。（n=235）
「VPNにトラフィックが集中してレスポンスの低下や遅延が発生したか？（n=235）」と聞いたところ、62.6％が「発生した」と回答した。
VPNの課題解決で実施したことについての質問（n=114）では、「VPNの同時接続数を増やした」が最多で、半数を超える54.4％。続いて、「VPNの機器を追加した」（37.7％）、「VPNを利用する人や時間帯に制限をかけた」（27.2％）となった。一方で、「何もしなかった」企業も17.5％いたことがわかった。
調査概要
- 調査内容：企業のテレワークとVPN利用に関する企業調査
- 有効回答：309件
- 調査日：2020年6月8日〜6月9日
- 調査方法：インターネット調査（調査委託先：マクロミル）
- 調査対象：従業員数100名以上の企業で情報システム部門に従事している人
※緊急事態宣言後…2020年4月7日以降
※VPN…インターネットに跨ってプライベートネットワークを拡張する技術およびそのネットワーク
※テレワークとは情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方
