対面会議への不満、第1位は「議論ではなく共有で終わる」／Job総研・日本経済新聞社

　パーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は、日本経済新聞社と共同で「2025年 職場会議の実態調査」を実施した。同調査は476人の社会人男女を対象に、会議形態の変化や会議への不満、また会議の理想と実態に加え、会議室への不満や使い方を調査したものになる。

会議の実施形態の変化

　回答者全体の476人に会議の実施形態の変化を聞くと、「対面開催が増えた派」が70.2％で過半数を占め、内訳は「非常に対面開催が増えた」が12％、「対面開催が増えた」が18.1％、「どちらかといえば対面開催が増えた」が40.1％という回答となった。出社回帰による会議の在り方の変化を聞くと、「感じる派」が67.6％で過半数を占め、内訳は「とても感じる派」が12.8％、「感じる」が23.5％、「どちらかといえば感じる」が31.3％という回答となった。

会議への不満

　回答者全体の476人に会議の進め方に対する不満を聞くと、「ある派」が68.7％で過半数を占め、内訳は「とてもある」が14.1％、「ある」が18.3％、「どちらかといえばある」が36.3％という回答となった。はたらき方別の回答では、「出社メイン」の不満が73.7％、「テレワークメイン」の不満が66.4％となった。

対面・オンライン会議への不満

　回答者全体の476人に対面会議へ不満を持つ場面を聞くと、「議論ではなく共有で終わる」が29.6％で最多となり、次いで、「発言しづらい空気感があるとき」が28.4％、「対面だがPC画面を見ている」が23.5％と続いた。

　オンライン会議へ不満を持つ場面を聞くと、「参加形態によって温度差がある」が34.5％で最多となり、次いで「空気が読みにくく発言しづらい」が31.7％、「無関係の内職をする人がいる」が26.1％と続いた。

会議の理想と実態

　回答者全体の476人に会議の頻度について聞くと、実施頻度・会議時間・参加人数すべての項目において理想と乖離があり“多さ・長さ”を感じている状況であることがわかった。会議の理想の実施形態を聞くと、「対面派」が62.8％で過半数を占め、内訳は「断然対面」が10.9％、「対面」が16.4％、「どちらかといえば対面」が35.5％という回答となった。

対面とオンライン参加の境界線

　回答者全体の476人に対面参加を選びたくなる条件を聞くと、「アイデア出し・議論がある」が42.2％で最多となり、次いで「戦略決めなど重要度が高い」が41.8％、「誤解を避けたい場合」が34.7％と続いた。

　オンライン参加を選びたくなる条件を聞くと、「一方的な共有がメイン」が44.1％で最多となり、次いで、「参加者が多く発言機会がない」が38.2％、「会議時間が30分以内のもの」が33.6％と続いた。

会議室の不足状況と不満

　回答者全体の476人に職場の会議室の充実度合いを聞くと、「不足していると思う派」が72.6％で過半数を占め、内訳は「とても不足していると思う」が16.6％、「不足していると思う」が23.9％、「どちらかといえば不足していると思う」が32.1％という回答となった。

　また、職場の会議室への不満を聞くと、「数の少なさ」が42.9％で最多となり、次いで「取りにくさ（運用面）」が35.8％、「空調などの過ごしやすさ」が30.1％と続いた。

会議室の使い方

　回答者全体の476人に会議室の使い方を聞くと、「会議以外でも使う」が39.3％で、「会議のみで使う」が60.7％という回答となった。

　また、会議室の“会議以外”の使い方を聞くと、「プライバシー関連の業務対応」が44.9％で最多となり、次いで「集中した作業や考え事をする」が37.4％、「ランチや休憩スペース」が34.2％と続いた。

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