人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパンは、同社に登録する、在宅勤務中の日本在住の会社員501人が回答を寄せた「在宅勤務での生産性」アンケート調査の結果を発表した。
普段のオフィス勤務に比べて、在宅勤務で自らの生産性に変化を感じているかを尋ねると、「変化なし」（50％）、「生産性が落ちた」（30％）、「生産性が上がった」（20％）となった。
生産性が落ちた要因は1位「同僚・取引先とのコミュニケ―ションが取りづらい」（63％）、2位「集中力の維持が難しい」（45％）、3位「会社のシステム整備が不十分」（44％）に。
生産性向上の要因は1位「時間が柔軟に使える」（75％）、2位「オフィスよりも仕事に集中しやすい」（70％）、3位「リラックスして仕事ができる」（55％）という結果となった。
この調査を統括したロバート・ウォルターズ・ジャパン マーケティング・ディレクターの栁沼茂樹は今回の調査結果を受けて、以下のようにコメントしている。
「対応の早い企業では、コミュニケーションひとつをとっても、複数のオンラインツールをシーンや用途にあわせて柔軟に活用しています。1対１の会話、関係者を揃えた会議、数百人を集めたオンラインイベント、ビデオコンテンツ、ファイル共有などにそれぞれ最適なツールを導入しているようです。さらに迅速性に優れた企業では、この機に業務のカイゼン、集中力の維持、従業員のメンタルヘルスの管理にも着手しています」
