「テックタッチ」を開発・提供するテックタッチは、デジタルアダプションプラットフォーム（以下、DAP）の活用促進および普及・拡大を目指し、パートナー企業とのパートナープログラムを強化する。それにともない、DAPの導入ノウハウや成果共有などを行う「テックタッチパートナーアカデミー」を開始する。
アカデミー開始の背景
テックタッチは、パートナーエコシステム参加企業との協業プログラムを強化する。テックタッチにおけるパートナー営業体制を強化し（2023年度比で約2倍の人員配置）、約40社のパートナー各社との顧客開拓を進める。また、業務固有の課題に対応するための機能強化とテンプレートの開発を継続しながら、「テックタッチパートナーアカデミー」を通じて、パートナー各社とともに、DAP導入に関するノウハウや成果共有を行う。
【「テックタッチ パートナーアカデミー」概要】
対象：テックタッチのパートナーアライアンス契約を締結した法人
内容：DAPの効果と導入に関するノウハウや成果創出に向けたナレッジを共有
開催形式：オンライン研修
パートナー各社からのコメント
- アシスト DX推進技術本部本部長 田畑哲也氏のコメント
「今回発表されましたテックタッチにおける『テックタッチパートナーアカデミー』の開始を歓迎いたします。DAPは市場の成長と共に企業のDX推進に不可欠なツールとなっています。その代表的製品であるテックタッチの協業プログラムにより、アシストはテックタッチとの長年にわたるパートナーシップをさらに強化し、お客様にシステム利活用促進の価値をお届けすることで、お客様のDX推進に貢献してまいります」
- キヤノンマーケティングジャパン 執行役員 エンタープライズビジネスユニット MA事業部長 正井俊広氏のコメント
「テックタッチのパートナー協業プログラムが強化された点について、心強く感じております。『テックタッチ』は、あらゆるWebシステムの入力をアシストするDXプラットフォームとして、当社が提供する業務ソリューションとともに、多くのお客様に受け入れられてきました。当社グループは、パーパス「想いと技術をつなぎ、想像を超える未来を切り拓く」を掲げ、多様なステークホルダーとともに持続可能な社会の実現を目指しています。今後もテックタッチと共に顧客企業のデジタル化を支援し、社会に貢献していきたいと考えています」
- JSOL 専務執行役員 エンタープライズ＆ソーシャルビジネス統括本部長 増田裕一氏のコメント
「JSOLは、テックタッチのパートナー営業体制の強化、パートナーアカデミー開始を心より歓迎いたします。
JSOLでは、お客様のバリューチェーンを網羅する幅広いソリューションを提供しておりますが、DAPツールはデジタル化推進においてますます重要性が高まると確信しております。
今後もテックタッチとの協業を通じ、お客様の真のデジタルトランスフォーメーション実現に貢献してまいります」
- 電通総研 執行役員 HCM事業部長 前島英人氏のコメント
「テックタッチパートナーアカデミーの開始を心よりお祝い申し上げます。電通総研が提供する統合HCMソリューション『POSITIVE』においても、テックタッチを活用し、ユーザーの利便性向上を推進しております。本プログラムを通して、テックタッチ株式会社との協業をさらに強化し、電通総研として＜日本の「はたらく」を変える＞活動に取り組んでまいります」
- PwCコンサルティング テクノロジーデジタルコンサルティング ディレクター 吉田壮夫氏のコメント
「テックタッチのサービスを知ったのは2021年前半で新型コロナが蔓延している時期でした。テックタッチを最初に見たときの感覚は、リモートワークの定着により紙によるマニュアルではなく、DAPが当たり前になる時代がやってくると感じました。現在、PwC Japan全体でテックタッチを利用しシステムの利便性は確実に向上しています。今後もテックタッチのユーザとして、戦略的パートナーとして、益々のサービス向上に期待しています」
- デロイト トーマツ コンサルティング ヒューマンキャピタル 人事機能変革（HR Transformation）ユニット 執行役員 大無田哲夫氏のコメント
「多くの企業が直面するDX推進における一番のチャレンジは、従業員や顧客の受容性をいかに高めるかにあると理解しています。デロイト トーマツが提供するDXコンサルティングと、テックタッチが提供するDAPとしての優れたUIが、ユーザーのリテラシーに依存しない従業員体験、顧客体験の最適化を実現し、DXの推進並びに企業活動の効率化に寄与するものと期待しています」
- テックタッチ 執行役員 VP of Sales / Alliance 西野創志氏のコメント
「弊社が進める『すべてのユーザーがシステムを使いこなせる世界に』というミッションを、多くのパートナー企業の方々とご一緒できることをとても光栄に感じております。弊社サービスは既に200社を超える企業に活用いただいておりますが、今後より一層広く、有効に活用いただくためにパートナー企業との協業はお客様にとって大きな価値があると考えております。この発表を機にさらに体制やプログラムを強化することをお約束します」
