ラーニングエージェンシーとラーニングイノベーション総合研究所は、コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」に関するアンケート調査を実施。その結果を発表した。
調査結果
職場でのコミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」の発生頻度をたずねた。その結果「月に1、2回」（41.5％）がもっとも多く、次いで「週1回程」（30.0％）が続いた。また、6.0％が「ほぼ毎日」と回答した。
コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」がどのような場面で発生しているかたずねた。その結果、「上司または部下と日々の仕事のやり取りをしているとき」（69.5％）がもっとも多く、「会議などでお互いの情報共有や意見交換をしているとき」（48.2％）が続いた。一方、「顧客からの要件、要望などをヒアリングしているとき」は26.2％、「契約書や注文書など、ビジネス文書の作成や取引先とのやり取りをしているとき」は10.1％という結果になった。
コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」によって、具体的にどのような内容で困ったことがあるかたずねた。その結果、「再度同じ説明をしてもらうことになった／再度同じ説明を求められた」（54.1％）がもっとも多く、「思わぬところでタスクの抜け漏れが生じた」（43.6％）、「イメージとは異なる成果物を作ってしまった／イメージとは異なる成果物が出てきた」（34.5％）が続いた。
コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」を起こさないために、何が大切かたずねた。その結果、「お互いの認識があっているか確認しあうこと」（88.1％）がもっとも多く、「情報を伝える側がもっとわかりやすい言葉を使うこと」（50.3％）が続いた。一方、31.9％が「情報を受ける側がもっと理解力をつけること」と回答した。
情報を伝える際、コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」を起こさないために工夫していることをたずねた。その結果、「相手が理解しやすいよう、なるべく簡単な言葉を使って伝えたり、資料を作ったりしている」（66.3％）がもっとも多く、「一気にまとめて話さず、短いまとまりで相手の理解を確認しながら伝えている」（38.1％）、「PREP法（結論から話す話法）などを使い、相手が理解しやすいように伝えている」（36.5％）と続いた。一方、18.2％が「伝えるスキルを身につけるために研修に参加したり、個人的に学んだりしていること」と回答した。
情報を受け取る際、コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」を起こさないために工夫していることをたずねた。その結果、「こちらの認識が正しいかどうか確認するために、聞いたことを再度自分の言葉で復唱している」（59.1％）がもっとも多く、「話のポイントやおさえるべき点は何か、聞くようにしている」（53.1％）、「認識がずれないように、なるべくすべての話のメモを取りながら聞いている」（46.3％）と続いた。一方、16.1％が「理解力や読解力を身につけるために研修に参加したり、個人的に学んだりしている」と回答した。
コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」を起こさないための工夫について、職種別で比較した。伝える側としては、「相手が理解しやすいよう、なるべく簡単な言葉を使って伝えたり、資料を作ったりしている」と回答した割合が全業種で6割を超えた。とくに製造業（79.3％）は、他業種より10ポイント以上高くなった。また、情報通信業では「こちらの意図が正しく相手に伝わっているかどうか確認するために、相手に同じ話をしてもらう」（28.0％）が、卸売業・小売業では「伝えるスキルを身につけるために研修に参加したり、個人的に学んでいる人」（26.2％）が他業種より高くなった。
受け取る側では、「こちらの認識が正しいかどうか確認するために、聞いたことを再度自分の言葉で復唱している」と答えた割合が情報通信業で65.5％、卸売業・小売業で68.9％という結果になった一方、製造業は48.3％という結果になった。製造業は「話のポイントやおさえるべき点は何か、聞くようにしている」（56.3％）がもっとも多く、卸売業・小売業では、「こちらの認識が正しいかどうか確認するために、聞いたことを再度自分の言葉で復唱している」、「契約書などビジネス文書を読む際は、他のメンバーと認識がズレていないか都度確認している」（27.9％）と答えた割合が他業種よりも高くなった。
調査概要
ラーニングエージェンシー 社会人のコミュニケーション実態調査
- 調査時期：2023年2月1日～3月6日
- 調査方法：ウェブ・マークシート記入式でのアンケート調査
- 調査対象者：ラーニングエージェンシーが提供する研修の受講者
- サンプル数：614人
※調査対象者の属性
- 1．業種
情報通信業200人（32.6％）、製造業87人（14.2％）、卸売業/小売業61人（9.9％）、サービス業（他に分類されないもの）47人（7.7％）、不動産業/物品賃貸業31人（5.0％）、学術研究/専門・技術サービス業28人（4.6％）、建設業26人（4.2％）、運輸業/郵便業23人（3.7％）、金融業/保険業17人（2.8％）、医療/福祉17人（2.8％）、電気/ガス/熱供給/水道業14人（2.3％）、生活関連サービス業/娯楽業14人（2.3％）、複合サービス事業8人（1.3％）、教育/学習支援業6人（1.0％）、宿泊業/飲食サービス業5人（0.8％）、農業/林業2人（0.3％）、公務2人（0.3％）、その他20人（3.3％）、わからない6人（1.0％）
- 2．企業規模
1～50人／75人（12.2％）、51～100人／118人（19.2％）、101～300人／264人（43.0％）、301～1,000人／104人（16.9％）、1,001～5,000人／35人（5.7％）、5,001人～／13人（2.1％）、わからない／5人（0.8％）
※各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としている。
※構成比などの数値は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100％とならない場合がある。
