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2024年新卒入社の社会人、約7割が業務にAIツールを活用/FutureRays「AIコンパス」調査

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 FutureRaysが提供する「AIコンパス」は、2024年に新卒入社した社会人を対象に「若手社会人のAI活用実態」に関する調査を実施した。

2024年に新卒入社した社会人の約7割が業務にAIツールを活用している

 まず、「現在の業務でAIツールをどの程度活用しているか」をたずねる設問への回答では、1位が「常に活用している」で34.3%、2位が「必要に応じて活用している」で33.9%、3位が「全く活用していない」で17.1%という結果になった。1位と2位の回答を合計すると回答率約70%となり、この結果から2024年に新卒入社した社会人の約7割が業務にAIツールを活用していることが明らかになった。

現在、業務にAIツールを活用している社会人が働く会社の9割以上で、AIツールを公式に導入

 次に、現在の業務にAIツールを活用していると回答した人に「勤務先では、業務でAIツール(ChatGPT、Copilot、Notion AIなど)の利用が許可されているか」をたずねる設問の回答では、1位が「公式に導入され、利用を推奨されている」で57.3%、2位が「公式に導入されているが、利用は任意」で33.2%、3位が「会社として導入していないが、個人の判断で利用できる」で8%という結果になった。1位と2位の回答を合計すると回答率90%を超え、この結果から、9割以上の会社でAIツールを公式に導入していることがわかった。

AIツールを活用して行っている業務のトップ3は、1位「プログラミングやデータ処理の支援」、2位「アイデア出し」、3位「資料・レポート作成の補助」

 続いて、現在の業務にAIツールを活用していると回答した人に「AIツールを活用して行っている業務」をたずねる設問への回答では、1位が「プログラミングやデータ処理の支援」で45.2%、2位が「アイデア出し」で42.7%、3位が「資料・レポート作成の補助」で40.2%という結果になった。また、4位以降も回答率40%に近い回答が複数続き、この結果からAIツールはさまざまな業務に活用されていることが判明した。

AIツールの活用により、業務のスピードアップや効率化、正確性や品質の向上という、両面で効果を感じている人が多い

 また、現在の業務にAIツールを活用していると回答した人に「業務でAIツールを活用することで、どのような効果を感じているか」をたずねる設問の回答では、1位が「情報収集やリサーチが効率化された」で38.7%、2位が「業務の正確性や品質が向上した」で38.2%、3位が同率で「作業スピードが向上した」と「単純作業の負担が軽減された」と35.7%という結果になった。この結果から、AIツールの活用により業務のスピードアップや効率化、正確性や品質の向上という、両面で効果を感じている人が多いことが明らかになった。

現在の業務にAIツールを活用していない人も、勤務先でAIの利用自体が禁止は10%程度

 次に、現在の業務にAIツールを活用していないと回答した人に「勤務先では、業務でAIツール(ChatGPT、Copilot、Notion AIなど)の利用が許可されているか」をたずねる設問への回答では、1位が「分からない」で61.3%、2位が「公式に導入されているが、利用は任意」で12.9%、3位が「会社として導入していないが、個人の判断で利用できる」で11.8%という結果になった。「会社として禁止されている」という回答は10.8%にとどまり、この結果から現在の業務にAIツールを活用していない人も、環境の問題で業務にAIを利用できない人が多いわけではないことがわかった。

勤務先でAIツールが公式に導入されているものの、業務で十分にAIツールを活用できていない主な理由は、「AIツールを使える業務自体が少ないから」「社内にAI活用が浸透していないから」「AIツールの操作や設定が難しいから」

 会社で公式にAIを導入しているものの、現在の業務にAIツールを活用していないと回答した人に「勤務先で、AIツールが導入されているものの、自身が業務で十分にAIツールを活用できていない理由」をたずねる設問への回答で多かったのは、1位が「AIツールを使える業務自体が少ないから」で46.7%、2位が「社内にAI活用が浸透していないから」で26.7%、3位が「AIツールの操作や設定が難しく使いこなせないから」と「特に理由はない」で20%という結果になった。この結果から、AIツールを使える業務自体が少ない、という理由は仕方がないとしても、周囲が使っていないから使っていない人や、AIツールは操作や設定が難しく使いこなせていないという人が一定数いることが明らかになった。

【調査概要】

調査期間:2025年3月24日~3月27日

調査方法:インターネット調査

調査対象:2024年に新卒入社した社会人(20代の男女)

調査人数:292名

モニター提供元:RCリサーチデータ

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