転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は、585人の社会人男女を対象に「2025年 退職に関する意識調査」を実施した。

退職への心理的ハードル

回答者全体の585人に、退職に対する心理的ハードルを質問したところ、「下がっていると思う派」が94.3%で過半数を占め、内訳は「とても下がっていると思う」27.7%、「下がっていると思う」41.8%、「どちらかといえば下がっていると思う」24.8%という回答だった。「下がっていると思う派」の年代別では、20代と40代が96.5%、50代が91.9%、30代は91%となった。
ハードルが下がっている理由と入社後3年在籍への賛否

退職への心理的ハードルが下がっていると回答した552人にその理由を質問したところ、「一般的な選択肢となっている」が79.3%でもっとも多く、次いで、「無理に長く勤める必要性がない」が51.4%、「自己成長に前向きな風潮がある」が48.7%という回答だった。また、回答者全体の585人に、入社後3年は在籍したほうがいいかを質問したところ、「そう思う派」が59.2%と過半数を占め、「とてもそう思う」が8.4%、「そう思う」が19.3%、「どちらかといえばそう思う」が31.5%となった。
辞められなかった経験

回答者全体の585人に、職場を辞めようと思っても辞められなかった経験を質問したところ、「ある派」が54.9%で過半数を占め、内訳は「とてもある」10.1%、「ある」21.4%、「どちらかといえばある」23.4%という回答だった。辞められなかった経験ありと回答した321人にその理由を質問したところ、「転職先が見つかるか不安」が76.9%でもっとも多く、次いで「一時的に収入が減る不安」が38.6%、「現職より悪い環境になる不安」が34%となった。
同僚の退職に対する印象

回答者全体の585人に同僚の退職による転職意欲への影響を質問したところ、「転職意欲が上がる派」が68.1%と過半数を占め、「とても転職意欲が上がる」が10.6%、「転職意欲が上がる」が19%、「どちらかといえば転職意欲が上がる」が38.5%という回答だった。また、同僚の退職でネガティブな印象を持つ年数を質問したところ、平均が1.2年以内、中央値が1.0年以内、最頻値が1.0年以内に。一方、同僚の退職でポジティブな印象を持つ年数を聞くと、平均が4.2年以降、中央値が3.0年以降、最頻値が3.0年以降となった。
今後の転職周期予想

回答者全体の585人に"3年は在籍した方が良い"という意識がない場合の退職のしやすさを質問したところ、「退職しやすいと思う派」が71.2%で、内訳は「とても退職しやすいと思う」16.9%、「退職しやすいと思う」21.5%、「どちらかといえば退職しやすいと思う」32.8%という回答だった。また、今後の転職周期予想を聞くと、平均が3.2年、中央値が3.0年、最頻値が3.0年となった。
早期離職とその影響

回答者全体の585人に、今の時代早期離職は当たり前かを質問したところ、「当たり前だと思う派」が77.8%で、内訳は「とても当たり前だと思う」15.6%、「当たり前だと思う」25.6%、「どちらかといえば当たり前だと思う」36.6%という回答だった。また、転職周期が早まることによる影響を質問したところ、「人材が育成されない」が60.9%でもっとも多く、次いで、「管理職が減る」が35.4%、「企業の賃上げが必須になる」が32.8%となった。
回答者自由記述コメント
3年以内の退職に関して賛否が分かれるコメントが集まった。
【3年以内の退職に賛成派】
- 私自身3年以内の転職経験者だが、前職の4分の1の同期が2年以内に退職していた
- 心身が壊れるリスクを考えると、3年耐えずに退職することは建設的な選択である
- 自分だけだと辞めづらかったが、周りが転職していると退職や転職へのハードルが下がる
- 転職のハードルは下がっているし若いうちにチャンスがあれば飛び込んでみるのは良いと思う
- 会社に忠誠を立てる時代は終わった。自身の幸福を最大限にするための選択をすべきだと思う
【3年以内の退職に反対派】
- 同じ仕事でも3年以上経験すると、その仕事への奥深さが見えてくる
- 転職は今どき普通だが、すぐ辞めずに相談や環境を変えようと動いてみると違う視点が見える
- 実力を持っている場合は別だが、若手のうちは3年いた方が身に付くスキルの種類が増える
- どこに勤めようが隣の芝は青く見える。サイクルが早くなると個人の成長には繋がらない
- キャリアを気にするのであれば部署異動などで改善するケースもある
【調査概要】
調査対象者:現在職を持つJobQ Town(ジョブキュータウン)登録者
調査条件:全国・男女・20~50代
調査期間:2025年3月5〜10日
有効回答数:585人
調査方法:インターネット調査