すべての企業がリモートワークを継続するべき理由
――石倉さんのご経歴について教えてください。
2016年から、キャスターの取締役COO、2021年の7月からは取締役CRO（Chief Remotework Officer）を務めています。現職に至るまでの職歴としては、リクルートに「フロムエー」の営業として入社してマネジメントを経験したのちにリブセンスに転職し、成果報酬型求人サービス「ジョブセンス（現：マッハバイト）」の事業責任者を3年間担当していました。その後DeNAに転職をし、ECの事業部で営業組織のマネジメント、新規事業、採用・人事部門の責任者を務めていました。
――初回の緊急事態宣言から1年半以上が経過し、これまで週5日のリモートワークを推進していた企業でも、徐々に出社の割合を増やしている印象を受けます。全社的にフルリモートワークを実践し、「リモートワークを当たり前にする」をミッションに掲げるキャスターでCROを務める石倉さんが考える「リモートワークを継続するべき企業」の特徴を教えてください。
正直、業態として可能であるならばリモートワークはすべての企業が継続するべきだと思っています。もちろん、毎日フルリモートである必要はありませんが、経営戦略面での競争優位性を考えてみてください。毎日オフィスに足を運んで働きに行かなければならない会社と、オフィスにとらわれない働き方もできる会社のふたつがあるとして、長い目で見て生産性が高く、人が集まるのはどちらでしょうか。おそらく後者ですよね。
――「生産性」の観点では賛否両論があると感じます。石倉さんが「リモートワークの方が組織的な生産性が高い」と考えるのはなぜでしょうか？
まず、単純なコスト面ではオフィスの維持費の観点からメリットがあります。ここでコストを抑えられていると、必然的にひとりあたりの利益額が高まるため、数値的に生産性は高まります。 また、オフィスに出社をしていた際には何かを決めるにあたっては都度会議を開催していた組織は少なくないと思います。しかし、 当社のように「リモートワーク慣れ」した企業は、会議を開かずにチャット内で物事を決めています。対面・非対面にかかわらず、会議であれば「Aの議題について議論したい」→「参加者の予定を確認する」→「数日後に会議を設定する」→「さらに数日後に会議を決行」というフローを踏むでしょう。しかし、会議を行わずともチャットで完結できるようになると、早い場合は数分で完結します。こうした「時間の節約」が1年間で積み重なることで、業務に充てられる時間に大きな差が生じるのではないかと思います。
リモートワークの本質は、「どこでも働くことができる」点ではなく、場所にとらわれず、同じことができる――「業務効率化」の点にあります。「リモートワークだといまいち成果が上がらない」と語る企業もありますが、「業務改善をしないまま、働く場所だけを変えている」点に苦戦する要因があるわけです。出社していたときから働き方のマインドを変えないままリモートワークだけを採用してしまうと、上手くいかないのは当然です。
――リモートワークを実践する企業が変えるべき「働き方のマインド」とは、具体的にどのような考え方を指すのでしょうか。
コミュニケーション方法が変化する点は認識するべきです。オフィスで働いていたときは、顔を見合わせ「話す」「聴く」という口頭でのコミュニケーションが中心でした。こうした顔を合わせることを前提としたコミュニケーションは「察する」「空気を読む」ことが重視されるハイコンテキストなものです。このほかにも、複数人がひとつの場所に集まってリアルタイムで言葉を交わす「同期型のコミュニケーション」も行われていました。世に言う「コミュ力が高い」人とは、これらが得意な人たちを指します。
