ヴイエムウェアは、新型コロナウイルス感染症への対応を踏まえた国内企業における情報システム／IT予算の傾向や投資分野、ならびにDXに関するアンケートを実施した。
コロナ禍でも情報システム／IT予算は現状維持・増額が過半数
今年度の情報システム／IT予算について、43.2％が「変化なし」29.1％が「増額する」と回答（昨年は、それぞれ52.9％、29.6％）。企業規模別に見ると、大企業の52.2％が「2020年と比較して増額する」と回答した一方、中小企業においては28％。こうした結果に対して、同社は「企業規模によって回復力の差が現れている状況が垣間見えた」と考察した。また、もっとも優先的に投資する分野としては、「オンライン会議・コラボレーションツール」が19.8％、「テレワーク関連」が11.4％、「セキュリティ・リスク管理」が8.1％という結果に。
DXで得られた効果「業務の効率化による生産性の向上」が36.9％と最多
DXの取り組みにおいて現時点で見られる成果を尋ねると、「業務の効率化による生産性の向上」が36.9％ともっとも多く、次いで「企業文化や組織マインドの根本的な変革」が27.9％と続いた。一方、回答の少ないものでは、「既存製品・サービスの高付加価値化」が23.5％、「新規製品・サービスの創出」が17.2％という結果に。
企業規模別に回答ごとの割合を見ていくと、「業務の効率化による生産性の向上」について成果が出ていると回答した大企業は52.4％、中小企業では31.7％。また、「新規製品・サービスの創出」について成果が出ていると回答した大企業は30.1％、中小企業は12.9％であった。
大企業
中小企業
なお、今回の新型コロナウイルスへの諸対応にともない、「DX推進を前倒しで進める必要がある」という回答は、大企業は42.7％、中小企業では14.6％であった。
DX推進の課題は「人材」がキーワード
DX推進にあたっての課題を尋ねる設問では、「人材育成が進んでいない」が最多で19.3％、次いで「基本方針が定まっていない」が17.9％、「社内でDX推進をリードできる人材がいない」が15.2％という結果に。上位3つの課題に関して、順序は異なるものの大企業と中小企業で共通していた。
なお、自社で育成したいIT／DX人材については、「事業戦略を策定できる人材」「業務プロセスやシステムを企画・設計できる人材」が大企業では同数でトップだったのに対し、中小企業では「システムの保守・運用ができる人材」がトップであった。
クラウド利用は拡大傾向 コスト以外の理由も
クラウドの効果と利用範囲の方向性については、「予想以上に効果があった」が8％、「ある程度効果があった」が65.1％と、総計7割以上がクラウド利用の効果を感じていることが明らかに。「利用範囲を拡大、利用開始した」という回答は24％と「利用範囲を縮小した」と比較して30倍以上の差が生じた。また、「クラウドの利用を拡大・開始」を選択した回答者に理由を尋ねると、上位は「ランニングコスト」「セキュリティ」「運用・保守工数の削減」が挙げられた。
調査概要
- 調査対象：企業の経営者・役員412名
- 調査期間：2021年4月6日～4月7日
