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SalesZine Day(セールスジン・デイ)とは、テクノロジーで営業組織を支援するウェブマガジン「SalesZine」が主催するイベントです。 丸1日を通してSales Techのトレンドや最新事例を効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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大手企業への営業戦略と実践~持続的な事業成長に向けて~ 『エンタープライズセールス』出版記念イベント by SalesZine

2024年11月20日(水)15:00~17:10

常に高い売上目標を達成し続けなければいけない営業組織。先行きの見通しが立たない時代においても成果を挙げるためには、過去の経験にとらわれず、柔軟に顧客や時代に合わせて変化し続けなければなりません。変化に必要なのは、継続的な学びであり、新たなテクノロジーや新たな営業の仕組みは営業組織の変化を助け、支えてくれるものであるはずです。SalesZine編集部が企画する講座を集めた「SalesZine Academy(セールスジン アカデミー)」は、新しい営業組織をつくり、けん引する人材を育てるお手伝いをします。

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営業組織に強い文化をつくる 5 Standards Model

「文化」は営業組織の強力な競争優位性になる 醸成する際のふたつのポイント

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 労働人口の減少や、顧客側の購買行動の変化を受け、「持続的に成長していく営業組織づくり」を目指す企業が増加しています。本連載では創業以来、スタートアップや上場企業、創業100年以上の企業まで幅広い営業組織の変革を支援してきたBuffの中内さんが、強い文化をつくるフレームワーク「5 Standards Model(以下、5S)」について解説していきます。

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共有よりも重要な、「吸収」のどん欲さ

 第1回第2回で解説してきた4つの水準が個人で高めていくものだったのに対し、 今回解説する「吸収」は直接ほかの人から学ぶ、「吸収のどん欲さ」の水準です。誰かが得た気づきや情報を、ほかの人が活用できる組織になれば、1の受注や工夫が10にも100にも変換されるようになります。

 ノウハウ共有の必要性は言うまでもなく理解されており、ノウハウ共有会を開いている組織も多いかと思います。ただ、我々はあくまで重要なのは「共有」ではなく「吸収」だと考えています。「共有」は、情報を持っている人が発信する行為、「吸収」は情報が必要な人が求めにいく行為です。後者のほうが、必要性に迫られており、売上につながりやすいため、文化として根づかせていくべきでしょう。

 吸収の貪欲度が高い組織をつくるには、次の2ステップが必要です。

  1. 情報とその所有者(Know Who)に誰でもアクセスできる状態をつくる
  2. 必要な情報を取りに行く重要性を理解する

 そもそも「1」ができていない組織も実は多いのではないでしょうか。たとえば、競合A社とコンペになった際、社内の営業100人の中でもっともA社とのコンペを経験している人が誰か、CRMの情報からわかるでしょうか? 誰が情報を持っているか(Know Who)がわからずとりあえず周囲の人に聞くよりも、CRM上で聞くべき人を見つけて聞くほうが情報の精度が高いのは間違いないです。

 そのうえでステップ2として、社内で必要な情報を共有することの重要性が理解されていなければなりません。たまに、「ノウハウをほかの人に教えたくない」とおっしゃる営業の方もいらっしゃいますが、それは個人最適の考え方であり、全社視点での行動ではありません。評価制度によっては、個人最適な行動が正しいとされてしまうため、評価制度を変える必要もあるでしょう。会社としてもマネージャーとしても「同じ組織の営業として活躍する以上、ノウハウは共有するべきもの」と正しい行動を推奨していく必要があります。

「周りの営業から何か吸収できないか」虎視眈々と狙う

 とある、全国に営業所がある営業組織では少し特殊な売り方をすると、ほかの営業所の人から内線で次のような電話がかかってくるそうです。

「◯◯営業所の◯◯です。◯◯さん、昨日A社からBという商品を受注してると思うんですが、ちょうどいま自分が攻略したいのが似た会社さんなんです。どんな使い方が刺さって、どんなネックがあったのかなど、教えていただきたいです」──話したこともない先輩からこんな電話がかかってくることが場合によっては1日数回あると言います。

 また、もっと日常に溶け込んだ水準の例もあります。オフィスで「◯◯さん、受注しました!」という報告があると、すぐに周りにいるメンバーから「おめでとう!なんで売れたの?」と質問攻めにあうという組織もあります。「周りの営業から何か吸収できないか」、常に虎視眈々と狙っている非常に良い文化だと感じました。

次のページ
文化の強い組織をつくるためのふたつのポイントとは

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この記事の著者

株式会社Buff 代表取締役社長 中内崇人(ナカウチタカト)

株式会社ディー・エヌ・エーにてゲームディレクターを務めた後、株式会社Buffを創業。「10年後の営業組織の当たり前を作る」を目標にセールス領域のSaaSとコンサルティングプログラムを提供している。スタートアップから1000人規模の企業まで支援し、3ヶ月で売上3倍、粗利5倍等の成果に繋がっている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://saleszine.jp/article/detail/3402 2022/06/03 07:00

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