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商談のデジタル化で営業が得する10の理由 営業活動の生産性向上を実現する業務フローとは

 コロナ禍で急激に進んだテレワーク。新しい働き方として定着しつつありますが、システム整備や社内コミュニケーション、マネジメントの悩みを抱えている企業も少なくありません。本連載では、創業時からテレワークの働き方を推進してきたニット・小澤美佳さんが400人フルリモートの実践を教えてくれます。第2回は「真の生産性向上とは何か?」をテーマに、営業パーソンの生産性が上がらない理由、そしてそれに対する改善策を中心に解説いただきました。

デジタル化がもたらしたコロナ禍における営業のメリット

 こんにちは。株式会社ニットで広報をしている小澤美佳です。

 緊急事態宣言から半年近く経過し、事業のオンライン化推進にともなう「テレワーク」という働き方に慣れてきた方も多いのではないでしょうか。しかし、「テレワークの導入で生産性が向上したか」と聞かれるとどうでしょう。2020年4月にマツリカが実施した、リモートワーク下での営業活動に関する調査では、約8割が「生産性が上がったとは言えない」と回答し、オンライン商談や社内間の意思疎通が課題に上っていました。

 とくに営業担当者は対面での営業活動が減少し、思うように成果が上がらず悩んでいる方も多いのではないでしょうか。しかし、コロナ禍によるデジタル化で「いちばん恩恵を受けているのは営業」だと私は考えています。いったいそれはなぜなのか。その理由を紐解くと同時に、「どのように生産性を向上させ、どのように成果を上げていくのか」を皆様にお伝えできればと思います

 冒頭でもお伝えしたとおり、私は次の10の理由から、コロナ禍におけるデジタル化推進でもっとも恩恵を受けているのは営業担当者であると考えています。

1. 移動に充てていた時間を業務に充てることができる

 ひとつの商談に対して、「客先まで往復2時間、商談1時間で合計3時間」というスケジュールを経験されたことがある方は少なくないのではないでしょうか。こうした移動時間に費やしていた膨大な時間を業務に充てられるのは大きなメリットです。また、出張の必要性を見直すチャンスでもあり、減少すれば会社としてもコストダウンにつながります。

2. 同日に複数のアポイントを入れやすい

 オンライン商談では移動時間を考慮せずにスケジュールを調整することができるため、たとえば極端な例では9時始業の企業であれば、9時から1時間ずつ、1日で8つほどアポイントを入れることもできます。

3. お客様と顔を合わせる頻度を高めることができる

 オンライン上で気軽に顔を合わせられるため、「本日、15分だけお話できますか」といった急なアポイントに対応しやすいというメリットがあります。お客様にとっても些細な疑問や相談がしやすくなり、お互いの信頼関係の構築にもつながります。

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