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SalesZine Day(セールスジン・デイ)とは、テクノロジーで営業組織を支援するウェブマガジン「SalesZine」が主催するイベントです。 丸1日を通してSales Techのトレンドや最新事例を効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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SalesZine Day 2022 Summer

2022年7月26日(火)13:00-18:05

常に高い売上目標を達成し続けなければいけない営業組織。先行きの見通しが立たない時代においても成果を挙げるためには、過去の経験にとらわれず、柔軟に顧客や時代に合わせて変化し続けなければなりません。変化に必要なのは、継続的な学びであり、新たなテクノロジーや新たな営業の仕組みは営業組織の変化を助け、支えてくれるものであるはずです。SalesZine編集部が企画する講座を集めた「SalesZine Academy(セールスジン アカデミー)」は、新しい営業組織をつくり、けん引する人材を育てるお手伝いをします。

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僕らのマネジメント論

そのマネジメント課題、本当に「テレワーク」のせいですか?キャスター石倉氏が「新時代のコミュ力」を語る


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 長期化した外出自粛ムードが収まりつつある昨今、オフィスへの出社とリモートワークを織り交ぜたハイブリッドな働き方が注目され始めている。そうした中でも、「結局、出社勤務とリモートワークで何が変わったのか」「雑談が生まれる組織になるためにはどうすればよいのか」「そもそもテレワークを継続するべきなのか」など、悩みを抱えるマネージャーは多いだろう。そこで、47都道府県、22ヵ国で1,000名以上がフルリモートワーク勤務をするキャスターの取締役CRO(Chief Remote-work Officer)である石倉さんに、営業組織が抱えるリモートワーク下の課題をぶつけた。

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すべての企業がリモートワークを継続するべき理由

――石倉さんのご経歴について教えてください。

 2016年から、キャスターの取締役COO、2021年の7月からは取締役CRO(Chief Remotework Officer)を務めています。現職に至るまでの職歴としては、リクルートに「フロムエー」の営業として入社してマネジメントを経験したのちにリブセンスに転職し、成果報酬型求人サービス「ジョブセンス(現:マッハバイト)」の事業責任者を3年間担当していました。その後DeNAに転職をし、ECの事業部で営業組織のマネジメント、新規事業、採用・人事部門の責任者を務めていました。

株式会社キャスター 取締役CRO 石倉秀明さん

――初回の緊急事態宣言から1年半以上が経過し、これまで週5日のリモートワークを推進していた企業でも、徐々に出社の割合を増やしている印象を受けます。全社的にフルリモートワークを実践し、「リモートワークを当たり前にする」をミッションに掲げるキャスターでCROを務める石倉さんが考える「リモートワークを継続するべき企業」の特徴を教えてください。

 正直、業態として可能であるならばリモートワークはすべての企業が継続するべきだと思っています。もちろん、毎日フルリモートである必要はありませんが、経営戦略面での競争優位性を考えてみてください。毎日オフィスに足を運んで働きに行かなければならない会社と、オフィスにとらわれない働き方もできる会社のふたつがあるとして、長い目で見て生産性が高く、人が集まるのはどちらでしょうか。おそらく後者ですよね。

――「生産性」の観点では賛否両論があると感じます。石倉さんが「リモートワークの方が組織的な生産性が高い」と考えるのはなぜでしょうか?

 まず、単純なコスト面ではオフィスの維持費の観点からメリットがあります。ここでコストを抑えられていると、必然的にひとりあたりの利益額が高まるため、数値的に生産性は高まります。 また、オフィスに出社をしていた際には何かを決めるにあたっては都度会議を開催していた組織は少なくないと思います。しかし、 当社のように「リモートワーク慣れ」した企業は、会議を開かずにチャット内で物事を決めています。対面・非対面にかかわらず、会議であれば「Aの議題について議論したい」→「参加者の予定を確認する」→「数日後に会議を設定する」→「さらに数日後に会議を決行」というフローを踏むでしょう。しかし、会議を行わずともチャットで完結できるようになると、早い場合は数分で完結します。こうした「時間の節約」が1年間で積み重なることで、業務に充てられる時間に大きな差が生じるのではないかと思います。

 リモートワークの本質は、「どこでも働くことができる」点ではなく、場所にとらわれず、同じことができる――「業務効率化」の点にあります。「リモートワークだといまいち成果が上がらない」と語る企業もありますが、「業務改善をしないまま、働く場所だけを変えている」点に苦戦する要因があるわけです。出社していたときから働き方のマインドを変えないままリモートワークだけを採用してしまうと、上手くいかないのは当然です。

――リモートワークを実践する企業が変えるべき「働き方のマインド」とは、具体的にどのような考え方を指すのでしょうか。

 コミュニケーション方法が変化する点は認識するべきです。オフィスで働いていたときは、顔を見合わせ「話す」「聴く」という口頭でのコミュニケーションが中心でした。こうした顔を合わせることを前提としたコミュニケーションは「察する」「空気を読む」ことが重視されるハイコンテキストなものです。このほかにも、複数人がひとつの場所に集まってリアルタイムで言葉を交わす「同期型のコミュニケーション」も行われていました。世に言う「コミュ力が高い」人とは、これらが得意な人たちを指します。

次のページ
テレワーク下の「コミュ力」を形成するふたつのスキル

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この記事の著者

井上晃(イノウエアキラ)

ITライター・エディター。モバイル業界を中心に取材し、IoTやロボットなどを含め、多岐にわたるテーマの記事を雑誌やWebメディアで執筆。雑誌・ムックの編集にも携わる。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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