MMD研究所は、コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて共同調査を行い、第31弾として「2020年6月在宅勤務に関する調査」を実施した。スマートフォンを所有する20歳～59歳の会社員の男女1,120人を対象に緊急事態宣言解除後の2020年6月2日に調査した。なお、同社では緊急事態宣言発令前、発令中にも同様の調査を聴取している。
調査結果の詳細は、次のとおり。
緊急事態宣言発令中と比べ「在宅勤務は行っていない」が増加、「完全在宅勤務」は減少
スマートフォンを所有する20歳～59歳の会社員の男女1,120人を対象に、新型コロナウイルスの影響で勤務体系に変化があったか複数回答でたずねた。変化があった勤務体系のうち「在宅勤務」が33.2％ともっとも多く、次に「時差出勤」が20.9％、「時短勤務」が14.5％となった。約4割は変わらずに出社していると回答した。
次に、在宅勤務をしている372人を対象に、在宅勤務の頻度について聞いたところ、「在宅勤務と必須出社が混ざっている」が38.4％ともっとも多く、次に「完全在宅勤務（出社は状況に応じて可能）」が23.1％、「現在は在宅勤務を行っていない（会社がやめてしまった）」が21.2％となった。
緊急事態宣言前後の推移をみると、緊急事態宣言解除後で宣言前や発令中より増加した項目は「現在は在宅勤務を行っていない（会社がやめてしまった）」。発令中と比べると19.0ポイント増加となった。対して減少した項目は完全在宅勤務となり、発令中と比べると「完全在宅勤務（出社は状況に応じて可能だが必須ではない）」は3.6ポイント、「完全在宅勤務（出社禁止）」は9.7ポイントそれぞれ減少となった。
コロナ禍の出社「通常のままでいい」38％で最多 50代は半数超え、20代と21.7ポイント差に
新型コロナウイルスの影響で勤務体系に変化がなく、変わらず出社していると回答した497人に、出社している理由を複数回答で聞いた。「在宅では行える仕事ではない」が61.8％ともっとも多く、次に「会社が在宅勤務を推奨していないから」が17.7％、「接客業のため在宅勤務ができないから」が17.3％となった。
続いて、変化なく出社していることに対してどう思うか複数回答で聞いたところ、「通常勤務のままでいい」が38.0％ともっとも多く、次に「時差出勤や時短勤務を導入してほしい」が18.1％、「在宅勤務を今後導入してほしい」が7.2％となった。
年代別で見てみると、「通常勤務のままでいい」は50代が50.8％、「時差出勤や時短勤務を導入してほしい」は30代が22.2％、「在宅勤務を今後導入してほしい」は20代が10.3％となった。20代と50代を比べると、もっとも差が出た項目は「通常勤務のままでいい」で21.7ポイント、次に「時差出勤や時短勤務を導入してほしい」が12.2ポイント、「在宅勤務を今すぐ導入してほしい」が10.3ポイント差となった。
緊急事態宣言前後の推移を見ると、緊急事態宣言解除後で宣言前や発令中より減少した項目は「時差出勤や時短勤務を導入してほしい」と「在宅勤務を今すぐ導入してほしい」。発令中と比べると「時差出勤や時短勤務を導入してほしい」は8.8ポイント、「在宅勤務を今すぐ導入してほしい」は4.2ポイント減少となった。
在宅勤務で経験したエピソード（フリー回答より一部抜粋）
- 家ではやはり気が抜けてしまうので仕事をするスペースや環境を作り、その費用が思いのほかかかった。（20代・男性）
- コミュニケーションが減りメールが増えて余計な時間が増えた。ひとりで考える時間が増えたのでひとり仕事には役立った。（30代・男性）
- 通勤がなくなっているので起床時間が遅くなり逆に夜型になってきたのが心配。（40代・男性）
- 外出しなくなりタバコの量が増えた。（50代・男性）
- 家での時間が増えたりメールなどを大画面で見ることが多くなったのでタブレットの機種変更とプラン変更をした。（20代・女性）
- ネット回線状況が悪くウェブ会議で支障が出た。（30代・女性）
- 新しいスキルを身につけないと生き残っていけないと気付いた。（40代・女性）
- デリバリーが増えて、出費が増えた。（50代・女性）
調査概要
- 調査期間：2020年6月2日
- 有効回答：1,120人
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：スマートフォンを所有する20歳～59歳の会社員の男女
