業務に支障をきたす社内コミュニケーション不全の原因、1位は「管理職のコミュニケーション力」／HR総研

　ProFutureの研究機関であるHR総研は、「社内コミュニケーション」に関する調査を実施した。

＜調査概要＞

• アンケート名称：【HR総研】「社内コミュニケーション」に関するアンケート2024
• 調査主体：HR総研（ProFuture）
• 調査期間：2024年2月2日～2月9日
• 調査方法：ウェブアンケート
• 調査対象：企業の人事責任者・担当者
• 有効回答：285件

社内コミュニケーションに課題がない企業ほど、従業員エンゲージメントが顕著

　自社において「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になると思うか」について質問してみたところ、「大いにそう思う」（53％）がもっとも多く、「ややそう思う」（33％）が続いた。これらを合計した「そう思う」とする割合は86％となった。

企業規模別　社内コミュニケーションに関する課題の認識

　自社の社内コミュニケーションに関する課題について、企業規模別の結果を調べた。「大いにあると思う」と「ややあると思う」を合計した「課題がある」の割合は、従業員数1,001名以上の大企業では70％、301～1,000名の中堅企業では67％、300名以下の中小企業では60％という回答になった。一方、「あまりないと思う」と「全くないと思う」を合計した「課題がない」の回答は、企業規模にかかわらず1割程度となった。

社内コミュニケーション課題の有無別　従業員エンゲージメントの状態

　社内コミュニケーションの課題感別に従業員エンゲージメントの状態を調べた。社内コミュニケーションに「課題がない」企業群では従業員エンゲージメントが「非常に高い」（9％）と「やや高い」（41％）を合計した「高い」という回答が50％と半数になった。また、社内コミュニケーションの課題感が「どちらとも言えない」企業群では32％、「課題感がある」企業群では22％という回答になった。一方、「非常に低い」と「やや低い」を合計した「低い」の割合は36％となった。

社内コミュニケーション不全の原因に「管理職のコミュニケーション力不足」がもっとも多い

　業務に支障をきたす社内コミュニケーション不全の原因について、すべての企業規模で「管理職のコミュニケーション力」がもっとも多く、大企業が41％、中堅企業が43％、中小企業が41％という結果になった。大企業では、次いで「対面コミュニケーションの減少」が35％、「社員のコミュニケーション力」が32％となった。中堅・中小企業では、「社員のコミュニケーション力」（中堅企業36％、中小企業38％）、「組織風土・社風」（中堅企業31％、中小企業34％）という回答になった。

社内コミュニケーションが活性化している企業は3割

　自社における社内コミュニケーション状況について、1年前からの変化をたずねた。「変化なし」（58％）がもっとも多く、「やや活性化している」（30％）が続いた。「活性化している」（「非常に活性化している」と「やや活性化している」の合計、以下同様）は32％であった一方、「悪化している」（「やや悪化している」と「非常に悪化している」の合計、以下同様）は10％という結果になった。

企業規模別　社内コミュニケーション活性化のために実施している取り組み

　企業規模別に社内コミュニケーション活性化のために実施している取り組みの内容をたずねた。いずれの企業規模でももっと多いのは「1on1（個人面談）」で、大企業は65％、中堅企業は46％、中小企業は39％という割合になった。大企業では、次いで「従業員アンケート」が61％、「社内公募制度・社内FA制度」が39％という結果になった。一方、中堅企業では「社内報」が44％、「従業員アンケート」が41％となった。中小企業では「1on1（個人面談）」以外には3割以上の取り組みはなく、「管理職対象のコミュニケーション研修」が25％、「従業員アンケート」が21％という結果になった。

社内コミュニケーション活性状況別　社内コミュニケーション活性化のために実施している取り組み

「一年前からの社内コミュニケーションの変化」で示した社内コミュニケーション活性状況別をたずねた。「活性化している」企業群では「1on1（個人面談）」という回答が63％でもっとも多くなり、「変化なし」や「悪化している」企業群と20ポイント以上の差異があった。次いで「従業員アンケート」が48％、「メンター制度」が33％、「社内公募制度・社内FA制度」が29％という結果になり、「変化なし」や「悪化している」企業群と差異があった。

社内コミュニケーションが「活性化している理由」※一部抜粋

社内コミュニケーションが「悪化している理由」※一部抜粋