ガートナージャパン（以下、ガートナー）は、国内企業におけるBI（ビジネス・インテリジェンス）ツールの導入状況とその利用実態に関する調査結果を発表。日本国内（主に首都圏、大阪圏、名古屋圏）で働くビジネス・ワーカーを対象に、2019年3月にウェブ上で実施した調査の結果、対象者の74％が、自社でBIツールを利用していると回答した。
一方で、BIツールを導入している企業でも、企業内の個人に着目すると、利用への積極性には差が見られた。自社でBIツールを利用しているという回答者のうち、最も多い割合の41％が自身では利用しておらず、主に自身の分析ニーズによって能動的に利用しているという回答者は35％だった。
さらに、自社でBIツールを利用しているという回答者に、「毎日」から「毎月利用するとは限らない」の6段階の選択肢を用意して利用頻度を尋ねたところ、利用頻度の高い3つの選択肢をまとめて「週1回以上」、低い3つをまとめて「週1回未満」として結果を見ると、週1回以上利用している回答者は、全体の49％だった。
同調査において、利用中のBIツールに対する不満を最大3つまで選択可能とした設問では、「ツールの使い方が難しい、使いこなせない」という回答の割合が37％と最も多く、次に「パフォーマンスが低い、処理に時間がかかる」（27％）、「導入の有用性あるいは費用対効果を検証するのが困難」（22％）が続く結果に。
ガートナーによると、一部のパワーユーザー以外には利用のハードルが高いという声もよく聞くという。一方で、本調査においては「提供される機能が足りない」「提供されるグラフなどビジュアルの種類が足りない」と回答したユーザーもそれぞれ20％程度おり、利用しているの種類やバージョン、ユーザーのデータ・リテラシーによっては、物足りなさを感じているケースも少なからずあり、現在ユーザーが利用しているBIツールの機能とユーザーのデータ・リテラシーのマッチング状況にもばらつきがあることがわかった。
今回の調査結果について、同社のマネージングバイスプレジデントの堀内秀明氏は次のようにコメントした。
「企業単位で見れば、BIツールはかなり浸透したと言えますが、企業内の個人に着目すると、BIツールの浸透はいまだ道半ばであると言えます。さらに、BIツールを利用している個人においても、利用頻度やデータ・リテラシーなどは、まちまちです。BI環境の改善を検討している場合、現在利用しているツールのタイプ、主なユーザーと不満の有無、ユーザーの積極性、ユーザーのデータ・リテラシー、BIサポートの状況などを個別に確認し、自社環境に最適な一手を見極める必要があることが、本調査の結果からも読み取れます」
本調査は、日本国内（主に首都圏、大阪圏、名古屋圏）で働くビジネス・ワーカーを対象とし、本人の承諾を得たうえでウェブ上で実施したものです。調査期間は2019年3月5日～19日。また、ウェブフォームでの回答の全返信数 （有効回答者数）は441件で、所属企業の従業員数規模による内訳は、従業員数2,000人以上：249件、1,000～1,999人：64件、300～999人：74件、300人未満：52件、無回答2件だった。
