bridgeは、従業員規模300名以上の組織の新規事業開発担当者300名を対象に、新規事業開発の現状や組織変革の取り組みに関する調査を実施した。
調査概要
調査名：「新規事業が生まれる組織づくり」実態調査
調査対象：①全国の新規事業開発実施企業の正社員 20～64歳男女
②（①のうち）従業員規模300名以上の組織の新規事業開発担当者
調査期間：2022年8月18日～8月25日
調査方法：インターネット調査
調査主体：株式会社bridge
調査実施機関：株式会社アスマーク
有効回答数：300名
※本調査レポートの百分率表示は四捨五入で端数処理を行っており、合計しても100％とならない場合がある。
調査目的
企業における「新規事業が生まれる組織・仕組みづくり」の構築状況を明らかにする。
調査結果
「自社の新規事業開発は成功している」と評価したのは31.4％という結果となった。
自社の新規事業で「将来の主力事業になりそうな事業が生まれている」と評価したのは35.3％という結果となった。
2010年以降の新規事業開発において生まれた事業は、「自社の売上への貢献度が20％未満」という回答が約8割に上った。
企業規模、「成功している／成功していない」にかかわらず、新規事業を促進する活動として「新規事業への取組の意義や目的を全社で共有すること（34.3％）」がもっとも求められている。
bridgeが定義する「新規事業を生む組織の25要素（※）」の取り組み状況において、新規事業が「成功している」と回答した企業群の特徴は次のとおり。
※bridgeが定義する「新規事業を生む組織の25要素」
