パーソル総合研究所は、企業におけるオンライン集合研修の実態に関する調査結果を発表した。
オンライン集合研修を増やした企業の割合
多数の従業員に対して研修を一斉に行う「集合研修」について、コロナ禍を受けてどのくらいオンライン化が進んでいるかをみたところ、オンライン集合研修を増やした企業の割合は75.0％だった。企業規模が大きくなるほどオンライン化に積極的な傾向がみられる。
今後のオンライン化の見込み
現時点ですでにオンライン集合研修を実施している企業のうち、今後も既存の研修をオンラインに置き換えていきたい企業の割合は全体平均で80.4％。さらに、オンライン集合研修で成果（研修目的の達成・実務への貢献）が得られている企業に限ってみると、その割合は90.0％にも及ぶ。なお、成果が得られていない企業でも65.2％がオンラインに置き換えようとしている。
オンライン集合研修のメリット
オンライン集合研修のメリットについて受講者にたずねたところ、１位は「時間の削減」で31.1％、２位は「スケジュール調整がしやすかった」で27.8％となり、時間面の効率性が上位に挙がった。
オンライン集合研修のデメリット
オンライン集合研修のデメリットについて受講者にたずねたところ、１位は「受け身になりやすかった」で21.0％だった。２位は「受講者同士の交流機会の不足」で19.7％、３位は「受講者同士で関係性が構築できなかった」で17.4％、４位は「発言しづらかった」で16.1％と、リアルな場よりもコミュニケーションしづらい様子がうかがえる。コミュニケーションを誘発する機会や仕掛けを設けるなど、何かしらの対応が必要と考えられる。
学習目的の達成度
企業の研修担当者に対して、研修の実施形式別に学習目標の達成度を聞いたところ、オンライン集合研修では学習目標を8割以上達成したとの回答割合は46.5％となった。eラーニングでは学習目標を8割以上達成したとの回答割合は32.0％であり、達成度が低かった。
企業による研修前後のフォロー
企業によるオンライン集合研修前後のフォローについて実施状況をたずねたところ、事前学習を特に行わなかったとする回答割合は33.0％、事後フォローを特に行わなかったとする回答割合は34.5％となった（図表６）。研修後のフォローは成果との相関が高いことから、より多くの企業が注力すべきと考えられる（図表７）。
調査概要
