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コロナ禍以降、働き方の価値観に変化 「人の役に立つ」「自分らしい生活を送る」が増加/JMAM調査

2020/10/28 06:00

 日本能率協会マネジメントセンターが2019年、2020年に入社した新入社員、そして新入社員の育成にかかわる社員の計1,502名を対象に実施した、新入社員の意識と行動、指導者の指導と育成に関するアンケート調査の結果概要を発表した。

調査結果概要

健康・仕事環境/半数以上が「出社・在宅の併用」を希望

 在宅勤務が増えることで、「心身ともに健康度合いが高まっている」が約6割。一方で、半数以上が「出社・在宅の併用」を希望し、目的に応じて働く場所を選択することへの支持率の向上がうかがえた。

時間(生産性)/テレワークの普及に伴い浮上する「タイムマネジメント課題」

 約6割が、テレワークが増えることにより、自分の仕事に集中できる時間が「増えた」と実感。一方で、「時間を上手に使いこなせていない」という声も全体の半数以上集まり、生産性を高めていく上でのタイムマネジメント力の向上が課題として推察される。

働く価値観/減少する「よい結果を出す」、増加する「自分らしい生活を送る」

 総じて「自分の能力発揮」「よい結果を出す」などの回答割合が減少する結果に。一方、コロナ禍では「人の役に立つ」「自分らしい生活を送る」といった項目の割合が増加した。

キャリア/過半数がコロナ禍で「自身の将来を考え直すきっかけを得た」

 コロナ禍を経て、過半数が自身の将来や働き方に関して考え直すきっかけを得た、と回答した。とくに、そうした意識変化はZ世代ほど高く、ミレニアル・就職氷河期・バブルの各世代より10%以上回答割合が高い結果となった。

コミュニケーション/求められるのは「状況に応じたデジタルとアナログの使い分け」

 8割以上が「文章によるコミュニケーションが増加(メール含む)」と回答。また、半数近くから報告・連絡・相談をする上で「チャットツールを用いたコミュニケーションは心理的なハードルが低い」という声が集まった。一方で、7割が「報告・連絡・相談は対面でのコミュニケーションの方が有効」を支持し、6割が「以前と比べて上司・先輩に相談がしにくい」とも回答しており、デジタルとアナログを使い分けたコミュニケーションの必要性の高まりがうかがえる結果に。

指導・育成/約6割が緊急事態宣言中の新人・若手指導に苦戦

 65%が「緊急事態宣言期間中、新人・若手に指導がしにくかった」と回答。一方で、働き方改革が進む中での「新入社員とのかかわり方」を問う設問では、「成長につながる仕事であっても、残業をしないことを優先して業務を減らしている」という回答に約6割の票が集まった。

学び/コロナ禍を経て6割以上が「自ら新しい学びに取り組んだ」

 コロナ禍の中、8割以上が「自分の能力を高めようという意識が高まった」と回答。実際に、新しい学びへの取り組みの有無を問う設問では、「実際に自ら新しい学びに取り組んだ」という回答は6割以上集まった。

調査概要

  • 調査方法:インターネット調査
  • 有効回答:1,502名。2019~2020年に入社した新入社員 694名、新入社員の育成にかかわる上司・先輩社員 808名(新入社員は、例年比較のため企業規模 501名以上の大卒の503名に母数を絞って集計)
  • 調査期間:2020年6月

訂正

 本ニュースのタイトルにおいて、一部読者の皆様の混乱を招く表記がございました。タイトルを次のとおり訂正いたします。(2020年10月30日)

  • 正:コロナ禍以降、働き方の価値観に変化 「人の役に立つ」「自分らしい生活を送る」が増加/JMAM調査
  • 誤:コロナ禍以降、働き方の価値観に変化 「人の役に立つ」「自分らしい生活を送る」が増加/日本能率協会調査


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