「コロナ禍で週3日以上テレワーク経験」37.4％　仲間意識低下や理念共有に危惧/リスキーブランド調査

　リスキーブランドは、同社が実施する生活意識調査「MINDVOICE」データを使い、会社員のテレワークの実施状況と意識についての分析結果を報告した。結果詳細は次のとおり。

コロナ禍で4割弱の会社員が週3日以上のテレワークを経験　2割強はほぼ毎日実施

　新型コロナウイルス感染症対策期間中、「基本的に毎日」テレワークを行ったと回答したのは22.1％、「週3～4日」の15.3％をあわせると、4割弱（37.4％）が週3回以上テレワークを経験したことがわかった。2019年には週3日以上テレワークを行ったのは4.8％だったことを考えると、コロナ禍をきっかけに、多くの会社員がテレワークを経験したことがみてとれる。

　また、今後のテレワークの意向を聞くと、「基本的に毎日」が10.3％、「週に3～4日」が18.9％。約3割（29.2％）が今後テレワークを中心（週3日以上）にして仕事をしたいと考えているという計算になる。「たまに（週1～2日以下）テレワークをしたい」（25.8％）をあわせると、過半数がいずれかの頻度で今後テレワークをしたいと考えていることがわかる。

若い世代はテレワークによる自由な風土・多様性・創造性などに期待　企業の理念やビジョン浸透について危惧も

時間・物理的期待

　通勤時間が要らないこと、育児や介護との両立など、テレワークによる時間・物理的期待は、全世代の会社員の半数以上から支持されていることがわかった。

多様性や創造性への期待

　自由闊達な風土、多様な人材、創造性など、テレワークがもたらす新しい価値については、若い世代の会社員からの期待が高いことがわかった。

　「組織として自由闊達な風土が高まる」という考えはZ世代（64.5％）とミレニアル世代（63.9％）に多い傾向に。一方、そのように考えるバブル世代（47.6％）は半数を切る。

　また、回答者の過半数が「会社に多様な人材が集まるようになる」と考えており、その中でもミレニアル世代（62.0％）が顕著に高い期待を持っており、次いでZ世代（58.6％）も高い期待をもっていることがうかがえる。

　「働く人の創造性／クリエイティビティが高まる」と考えるのは、Z世代（53.3％）に顕著で、それ以外の世代では半数を切っている。

仲間意識やビジョン共有への危惧

　一方、テレワークがもたらす危惧として、全世代で半数以上が仲間意識やビジョン共有に関する危惧を抱いていた。

　テレワークによって「組織としての求心力や仲間意識が低下する」と危惧するのは、団塊JR世代（63.9％）、バブル世代（64.3％）と年配の回答者に多かった。

　一方、Z世代の回答者の59.8％が「会社のビジョンや理念の共有が難しくなる」と危惧しており、団塊JR世代の57.9％、バブル世代の56.6％と同等またはそれ以上の危機感をもっていることがわかった。

　年配の世代は仲間意識が薄れるという危惧、Z世代はビジョンの共有が難しくなるという危惧がみられ、この考えはそれぞれが育った背景や生活価値観に起因するものと推察される。

そのほかの危惧

　テレワークがもたらすそのほかの危惧として、社員の成長、孤独感、社員同士の不信感をそれぞれ4割前後が危惧していることが分析結果から判明した。

　テレワークによって「社員が成長できる機会が減少する」と危惧するのはミレニアル世代（47.5％）に、「孤独感からストレスや鬱病に悩む人が増える」ことを危惧するのはZ世代（46.7％）にそれぞれもっとも多かった。

　一方、「上司と部下や社員同士が、何となく不信感を持ち合うようになる」と危惧するのは、バブル世代は36.5％とやや低めなものの、その他の世代では約4割、Z世代では45.0％というスコアになった。

調査概要

• 分析対象：国内の会社員（企業に勤務する役員・正社員・契約社員）
• 標本数：N=1,696
• 調査時期： 2020年5月1日～8日
• 調査手法： インターネット調査

同分析に用いた各世代の定義