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「自律型人材の必要性は増す」が7割 テレワーク普及で新人に求めるスキルに変化/グロービス調査

2020/09/25 05:00

 グロービスは人事担当者200人を対象に「内定者フォローに関する意識調査」を実施した。働き方が大きく変化する中で、テレワーク時代の新入社員に求めるスキルも変化を見せた。

自律型人材の必要性は「増える」という回答が約7割

 「コロナ禍(コロナ後)において、自分で考え自分で行動する自律型人材の必要性は増すと思うか?」という質問に対しては69.5%が「自律型人材の必要性は増す」と回答。変化の大きい環境下であっても、積極的に新たな事業に取り組んでいけるような人材へのニーズが高まっている。

 

自律型人材として活躍するべく内定時代に取り組むことは「自社の理念についての理解」が1位

 「コロナ禍(コロナ後)において、自分で考え自分で行動する自律型人材の必要性は増すと思うか?」の質問に「必要性は増す」と回答した群に、「コロナ後の環境でいちばんに大事だと思うもの」を問うと、「自社の理念についての理解」が28.1%、「コミュニケーション能力」が25.2%、「ビジネスマナー」が11.5%という結果に。定性コメントからも、自社理念に関しては「会社の理念を理解しないと長続きしない」という早期離職を意識した回答や、「コロナ禍で集合研修が困難な中で自社理念を理解させることが最優先される」という一体感の醸成を意識した回答が見られた。

 
回答者定性コメント
  • 「なかなか職場でコミュニケーションが取れない中で、同じベクトルを持つ必要があると思う」
  • 「コロナ禍で集合研修が困難な中で自社理念を理解させることが最優先される」
  • 「自分で課題を設けて計画・実行して反省や分析を行い、次のステップへ計画を前向きに繋げられる人」
  • 「自分が会社にとって必要な存在であると意識すること、意識させること」

テレワーク普及の影響で高まる「コミュニケーション能力」へのニーズ

 ビジネススキルや専門知識などの19項目を挙げ、「入社後活躍するために内定時に取り組むべきことはどのようなことか」複数回答式で尋ねた。2020年の回答の上位三項目は「自社の理念についての理解」が58.5%、「コミュニケーション能力」が54.5%、「ビジネスマナー」が51.0%という結果に。同社が2019年に人事担当者を対象として行った「仕事とビジネススキルに関する意識調査」の結果と比較すると、コミュニケーション能力の順位に大きな変化が見られた。テレワークの普及にともない、コミュニケーションを円滑に行っていくことがこれまで以上に重要になっていることがうかがえる。

 
回答者定性コメント
  • 「これまでの発想にとらわれない、これからの時代に見合った考えかた・コミュニケーションのありかたが問われていると考えるから」
  • 「非接触、非対面によるコミュニケーション能力が問われる状況が格段に増えたから」
  • 「同僚やそのほかの関係者と顔を合わせる機会が少ないので、自ら発信してコミュニケーションを取っていける能力が必要」
  • 「自分の立場を理解し、どこでも対応できる実力を身につけて、解らないことはすぐに尋ねることを身につける」

「コミュニケーション能力」を重視する企業は、「論理思考力」も重視する傾向

 「コミュニケーション能力」に取り組むべきと回答した群と回答していない群の回答を比較したところ、コミュニケーション能力を除いた「内定時に取り組むべきこと」のうち、「論理思考力」の項目は、コミュニケーション能力への取り組みが必要と回答した群が45.0%であるのに対して、コミュニケーション能力へ取り組みが必要と回答しなかった群は18.7%と、26.3%分の開きが見られた。テレワークが主流となりコミュニケーション能力を求めている企業では、「コミュニケーション能力」とは従来の「協調性」という意味合いだけではなく、「周囲と的確にやり取りができる」という意味合いも強まっており、論理的思考力の必要性が高まったことが考えられる。

 
回答者定性コメント
  • 「論理的思考力は、社会人として成長するのに不可欠。コミュニケーション力は、人として最低限の必要な力」
  • 「論理的能力に裏打ちされた答えのない問題をいかに解決していくか、想像力と創造力の両者が豊かな人材が必要とされると考えられる」
  • 「論理的に物事を考えられない人間は壁にぶち当たったときに自力で乗り越えることができないから」
  • 「根拠を論理的に考える力」

2021年の新入社員研修は、オフラインとオンラインのハイブリッド型が多数

 過去に実施した新入社員研修、あるいは2021年度に実施予定・検討中のものでは、集合研修やeラーニング単体の研修よりも、eラーニングと集合研修、などのようにオンライン・オフライン複数の方法を合わせたものが約4割と高い数値を示した。2020年度は新型コロナ感染拡大の影響で、オンラインで実施可能な研修方法を採用する企業が増加したが、2021年度も引き続きeラーニングや集合研修(オンライン研修)を取り入れていきたいと考えている企業が多いことが明らかになった。

 

調査概要

  • 調査期間:2020年8月21日~24日
  • 調査対象:22歳~69歳の男女(人事担当者200名)
  • 調査エリア:全国
  • 調査方法:インターネットによるアンケート


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