SalesZine(セールスジン)

注目テーマ

4人に1人が顧客データの運用に課題 「企業業績」と「顧客データ意識」に関連性か/Sansan調査

2020/10/01 13:00

 Sansanは、仕事上で商談の機会がある20代から60代の経営者・役員を含めた会社員を対象に、企業の商談・人脈・顧客データに関する調査を実施した。

 

緊急事態宣言後、オンライン商談は2.5倍に増加

 緊急事態宣言前後でオンライン商談は2.5倍に増加し、名刺交換枚数は約3割減少した。一方で、オンライン商談の課題としては、「対面よりも商談の質が下がる」が50.2%、「対面よりも受注率が下がる」が17.1%と、商談の質や受注率への影響ががうかがえる。結果、「ビジネス機会損失が発生している/発生する不安を感じる」という回答者は76.7%に上った。

 

顧客データの蓄積・管理・活用への意識が高い企業は、業績の見通しが良い

 オンラインシフトによって、顧客データを蓄積・管理・活用できなくなったビジネスパーソンは26.6%という結果に。一方、顧客データに対する意識が高いビジネスパーソンが在籍する企業は、そうでない企業と比べてコロナ渦でも業績が良いという回答は1.6倍高く、今後1年間の業績の見通しも良くなるという回答が1.3倍高かった。顧客データへの意識が高いビジネスパーソンが在籍する企業ほど将来的な業績の見通しも良い、と一定の相関性を示す可能性をうかがえる。

 

現場社員の実態と経営層の意識差が顕在化

 オンラインであっても顧客データの蓄積・管理・活用をきちんとできている、と回答した現場社員は10.8%である一方で、自社の社員がオンラインでも顧客データの蓄積・管理・活用できていると認識している経営層は46.5%と、現場社員の実態と経営層の意識との間にギャップが生じていた。

 

調査概要

  • 調査方法:オンライン上でのアンケート調査
  • 調査対象:商談をすることがある会社員600ss / 経営者・役員400ss 合計1000サンプル
  • 調査期間:2020年9月5日~9月6日


  • このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク


All contents copyright © 2019 Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ver.1.5