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日本企業のデジタル変革の阻害要因、1位は「予算およびリソース不足」[デル テクノロジーズ]

2019/02/01 15:00

 デル テクノロジーズは、Intel社およびVanson Bourne社と共同で世界各国の大規模~中規模企業における4,600人のビジネスリーダーを対象に調査を実施し、各社のデジタル トランスフォーメーションの取り組みを評価した。

 本調査では、ビジネスリーダーが、デジタルトランスフォーメーション推進における課題を抱えており、91%が「いまだ解決に至っていないと回答(日本は88%)。

 デジタルトランスフォーメーションの成功を阻害する課題上位5つは、以下のとおり。

 

 約半数(49%)が、「今後5年間で自社が信頼に値する企業であると証明するのに非常に苦労するであろう」と回答(日本は34%)。また、3分の1近く(32%)が「規制等(たとえばEU一般データ保護規則GDPR)への自社のコンプライアンス態勢を信頼していない」と回答し(日本は36%)、全体の3分の1が「従業員/顧客データに対する自社の保護環境を信頼していない」と回答している(日本は36%)。

 人材、セキュリティ、ITをより重視する社内体制など、将来のトランスフォーメーションにとって重要な共通の優先事項と投資についても調査を行った。 今後1~3年間におけるテクノロジー投資分野の上位5項目は以下のとおり。

 

 本調査は、2018年夏、独立した第三者調査企業であるVanson Bourne社が、世界42カ国/地域の大規模・中規模企業における4,600人のビジネス リーダーを対象に調査を実施し、「Dell Technologies Digital Transformation Index」における位置付けを評価。同社は調査対象企業のIT戦略、ワークフォース トランスフォーメーション イニシアチブ、またデジタル ビジネスが有するコア属性に対するパフォーマンスを検証することで、各社のデジタル ビジネスへの取り組みを分類した。

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