ラーニングエージェンシーおよびラーニングイノベーション総合研究所では、2023年6月19日～8月31日の期間で、484名の管理職を対象に「管理職意識調査」を実施。第1弾の「部下へのフィードバックの実態」、第2弾の「部下へのフィードバックの手法」に続き、今回は「目標達成につながる部下へのフィードバック」の在り方に焦点を当て、分析結果を公表した。
目標達成したことがない管理職は、達成している管理職よりも「部下育成」に悩みを抱えている。その割合は6割超
管理職の「悩み」についてたずねたところ、もっとも多い悩みは「部下の育成」であることがわかった。次に「目標達成度合い」で比較すると、部門目標や部門計画を達成したことがない管理職（以下、「目標達成したことがない管理職」と記載）は、毎年部門目標や部門計画を達成している管理職（以下、「毎年目標達成している管理職」）に比べ、「部下の育成」に悩んでいると答えた割合は15.5ポイント高い結果となった。「目標達成したことがない管理職」の方が部下の育成に悩みを抱えていることがわかる。
フィードバックの「頻度」について、目標達成している管理職は「即時」がもっとも高く、目標達成したことがない管理職は「特に頻度は決めていない」がもっとも高い結果に
フィードバックの頻度についてたずねたところ、「毎年目標達成している管理職」は「即時フィードバック」をしている割合が25.9％ともっとも高く、「目標達成したことがない管理職」に比べ、13.1ポイント高い結果となった。一方、「目標達成したことがない管理職」は、フィードバックの頻度を「特に決めていない」との回答が25.6％となり最大の割合となった。
目標達成している管理職は「ポジティブフィードバックが多く、ネガティブが少ない」。一方、達成したことがない管理職は、ポジティブとネガティブの割合は「特に決めていない」と回答する割合が最多
フィードバックの内容について「ポジティブとネガティブの割合」をたずねたところ、「毎年目標達成している管理職」は、「ポジティブが多く、ネガティブが少ない」と回答した割合が42.9％ともっとも高くなった。この項目は、目標達成している管理職ほど高い結果となった。一方、「目標達成したことがない管理職」は、「特に決めていない」と回答する割合が28.2％ともっとも高くなった。
目標達成していない管理職ほどフィードバックを「躊躇」する傾向に。その理由は「適切な伝え方がわからなかったから」「もう少し様子を見てからでもよいかと思った」が最多に
「部下にフィードバックすることを躊躇したことがあるか」をたずねたところ、「目標達成したことがない管理職」の66.7％が部下へのフィードバックを躊躇したことがあることがわかり、目標達成できていないほど、躊躇する割合が高くなることが明らかとなった。
また、フィードバックを躊躇する理由にも違いがあった。「目標達成したことがない管理職」は「もう少し様子を見てからでも良いかと思ったから」と考える割合が「毎年目標達成している管理職」よりも17.1ポイント高くなり、「適切な伝え方がわからなかったから」と並び最多となっている。
一方、「毎年目標達成している管理職」は、「部下の反応に対して不安があるから（38.8％）」「適切な伝え方がわからなかったから（38.8％）」など、フィードバックのスキルに対する不安の項目が上位となった。
評価者として感じる課題について、目標達成している管理職は「評価の時間をとれていない」と回答。一方、目標達成したことがない管理職は「部下に嫌われたくない」と回答
管理職が、評価者としてどのような課題を抱いているか質問したところ、「毎年目標達成している管理職」は、「評価時、ひとりひとり十分に時間をとることができていない（27.0％）」との回答がもっとも多かった。その次に「評価の期間全体で評価せず、直近の部下の状況に引きずられてしまう（26.5％）」が続いた。
一方、「目標達成したことがない管理職」は、「部下に嫌われたくないために、厳しい評価から逃げている（28.2％）」という回答が上位に挙がった。
調査概要
【ラーニングイノベーション総合研究所「管理職意識調査（部下へのフィードバック手法編）」】
- 調査対象者：同社が提供する管理職向け研修の受講者
- 調査時期：2023年6月19日～8月31日
- 調査方法：Web・マークシート記入式でのアンケート調査
- サンプル数：484人
- 属性
（1）業種
情報通信業 106人（21.9％）
製造業 96人（19.8％）
卸売業,小売業 56人（11.6％）
サービス業(他に分類されないもの) 56人（11.6％）
建設業 29人（6.0％）
不動産業,物品賃貸業 20人（4.1％）
学術研究,専門,技術サービス業 20人（4.1％）
運輸業,郵便業 15人（3.1％）
電気,ガス,熱供給,水道業 13人（2.7％）
金融業,保険業 13人（2.7％）
生活関連サービス業,娯楽業 7人（1.4％）
宿泊業,飲食サービス業 6人（1.2％）
複合サービス事業 6人（1.2％）
教育,学習支援業 3人（0.6％）
医療,福祉 2人（0.4％）
その他 36人（7.4％）
（2）企業規模
1～50人 56人（11.6％）
51～100人 101人（20.9％）
101～300人 198人（40.9％）
301～1,000人 97人（20.0％）
1,001～5,000人 27人（5.6％）
5,001人～ 4人（0.8％）
分からない 1人（0.2％）
※各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としている
※構成比などの数値は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100％とならない場合がある
