パーソル総合研究所は、産業能率大学・齊藤研究室と共同で実施した「ミドル・シニアの学びと職業生活についての定量調査」（調査対象：35歳～64歳の有職者、N数＝36,537）の結果を発表した。 同調査では、35～54歳をミドル、55～64歳をシニアと定義。おもに次の3項目について定量的な分析結果を報告した。
- 就業者（ミドル・シニア層）の学び直しの実態
- 就業者（ミドル・シニア層）の学び直しの効用
- 就業者（ミドル・シニア層）の学び直しの促進・抑制要因
学び直しの実態
希望する就業終了年齢（働くことを終えたい年齢）が高いほど「学び直し層」が増加。「70歳以上」まで働きたいミドル・シニア就業者の19.3％が学び直しを実行する一方、「口だけ層」も増加した。
学び直し層のうち、「本業に関する学習」（アップスキリング）は71.1％が、「本業以外の仕事やキャリアに関する学習」（リスキリング）は47.0％が実行。ミドル・シニア就業者の学び直しは、現在の仕事に関する「アップスキリング」が多い傾向が見られた。
学び直しに投じる支出額（自費）は、年間平均3.5万円。
勤務先からの費用補助を受けているのは、正社員で13.7％、有期雇用社員で4.0％。
ミドル・シニア就業者の70.1％が、「何歳になっても学び続ける必要がある時代だ」と回答。また、63.0％が「学び直しは将来のキャリアに役立つと思う」と回答した。
学び直しの効用
学び直し層の60.7％が「仕事のパフォーマンスを高められた」と回答。68.1％が「学びが将来のキャリアに活かされると思う」と回答した。
正社員では、いずれの年代でも、過去の転機において学習していた度合いが高い人のほうが、個人年収が高い傾向が見られた。一方、有期雇用社員では、転機における学習度合いと個人年収の間に関連が見られなかった。
正社員の男女ともに「20代に業務外の学習・自己啓発に取り組んだ経験」があるほうが、現在の個人年収が高い傾向。学生時代の学習態度よりも20代の学習・自己啓発経験のほうが年収を高めていることが明らかになった。
学び直しの促進・抑制要因
「上司が仕事関連の学びに熱心」な場合、学び直す意欲のある部下は積極的に学び直すようになる傾向が見られた。
職務特性の「クリエイティビティ」「成果の明確さ」「技能の高度さ」「仕事の負荷の低さ」が高いと、学び直す意欲がある就業者は積極的に学び直しを行う傾向が見られた。
「キャリアの透明性」「職務範囲の無限定性」「育成の手厚さ」が高い企業に属していると、学び直す意欲のある就業者は積極的に学び直しを行う傾向が見られた。
「キャリアのセルフアウェアネス（内面的自己認識）」が高い就業者は、学び直す意欲がある割合が高くなった。また、学び直す意欲がある就業者の中で 「キャリアのセルフアウェアネス」が高い群は、積極的に学び直している傾向が見られた。
学び直し意欲の行動化をうながす人材マネジメント要因の一部では、「キャリアのセルフアウェアネス（内面的自己認識）」を高めることで学び直し行動を促進。とくに、職務特性の「技能の高度さ」「成果の明確さ」「仕事の負荷の低さ」の影響が顕著になった。
「学び直し層」の中でも、「キャリアのセルフアウェアネス（内面的自己認識）」が高い場合、 「学びによる仕事の成果向上」や「学びの楽しさ」をより実感している傾向が見られた。
キャリア不安が強いほど学び直す意欲が高くなる傾向。とくに専門性の低い群で、その傾向が顕著に見られた。
一方、キャリア不安が高いほど「口だけ層」の割合が多く、「学び直し層」の割合はあまり変わらない。
「口だけ層」が「学び直し積極層」に移行するための要因分析の結果、「好奇心」「いけ図々しさ」「エンジョイメント」「自己効力感」といったマインドが学び直し行動をうながす傾向が見られた。
調査概要
調査名称
パーソル総合研究所「ミドル・シニアの学びと職業生活についての定量調査」
調査内容
・ミドル・シニアの業務外の学び（学び直し、趣味）の実態と効果を明らかにする
・学び直す意欲があるのに学び直せないミドル・シニアの学び直し行動を促進する個人・企業要因を明らかにする
調査手法
調査会社モニターを用いたインターネット定量調査
調査時期
2023年3月24日～3月28日
調査対象者
＜スクリーニング対象者＞
全国の就業者、35～64歳男女、最終学歴高卒以上 n=36,537
※令和2国勢調査の雇用形態・学歴別の構成比に合わせてウェイトバック処理
＜本調査対象者：業務外学習の実施状況・学び直し意欲により割付＞
- 仕事関連学習層 n=1,800
- 非仕事関連学習層 n=2,700
- 学び直し意欲あり・非学習層 n=2,700
- 学び直し意欲なし・非学習層 n=1,800 1～4の合計 n=9,000
※回答の早い上位10％のデータを削除
※一部の分析では、ウェイトバック処理後のスクリーニング対象者の①～④の区分・学歴の構成比に合わせてウェイトバック処理
実施主体
パーソル総合研究所
共同研究
産業能率大学 齊藤弘通研究室
